不動産投資家のためのREIT銘柄徹底分析通信講座

■ 9割が解散価値を割れ。利回り10%台の銘柄も・・・※大和総研調べ 4月2日現在  | |
まずは、4月2日現在のリートの配当利回り上位銘柄をご覧下さい。 | REIT銘柄(コード) | 配当利回り(%) | バックグラウンド | エルシーピー投資法人 LCP(8980) | 10.80 | 米LCPグループ | ジョイント・リート投資法人 ジョイントR(8973) | 9.79 | ジョイント・コーポレーション | リプラス・レジデンシャル投資法人 リプラスR(8986) | 9.46 | リプラス | ニューシティ・レジデンス投資法人 ニューシティー(8965) | 9.40 | CBRE | クリード・オフィス投資法人 クリードOR(8983) | 9.19 | クリード | 東京グロースリート投資法人 東京Gリート(8963) | 8.49 | パレックス | スターツプロシード投資法人 スターツプロ(8979) | 8.16 | スターツ・コーポレーション | ジャパン・シングルレジデンス投資法人 Jシングル(8970) | 7.68 | インボイスRM | 日本コマーシャル投資法人 日コマシャル(3229) | 7.48 | パシフィックマネジメント | MIDリート投資法人 MIDリート(3227) | 7.39 | MID都市開発 |
これ以外にも多くの銘柄が高利回りで放置されている状態にあります。 こんな高利回りの物件を今買わないで、いつ買うというのでしょうか。。。
というのも、
実物不動産投資とREITにはさまざまなメリットデメリットがあります。例えば、利回りと流動性を比べてみましょう。
実物不動産投資では、利回りは10%台を狙うことができ、物件によっては15%なんてものも存在します。しかし、流動性が悪いというデメリットがあり、一度投資した資金をなかなか現金化することができないのです。
それに比べ、REITは、株式などと同じように証券取引所で売買されるため、流動性がありいつでも現金化することができます。ですが、配当利回りが低いため、現物の不動産を手がける不動産投資家にとっては魅力が低くこれまで手が出なかったのではないでしょうか。
ところが、ここ最近のREIT市場は変わりつつあります。
なんとREITの利回りが実不動産と同水準に放置されているのです。
| 一般的には | 利回り (リターン) | 流動性 (リスク) | | 実物件の不動産投資 | ○高い | ×低い | | REIT | ×低い | ○高い | | → | | 現在 | 利回り (リターン) | 流動性 (リスク) | | 実物件の不動産投資 | ○高い | ×低い | | REIT | ○高い | ○高い | |
そして、もう一つ忘れてはならない魅力があります。
不動産投資とREITの組み合わせることでさらに効率よくあなたの資産を増やすことができるのです。
スピードが違う!複利の力を最大限に引き出す方法
REITのメリットの一つとして「複利の力」が上げられます。え?不動産投資も同じでしょ?と思われたあなた。実は二つの複利には少しだけ違いがあるのです。それは複利のスピードにあります。
REITでは配分された配当をすぐに再投資することができます。少額からでも購入できる銘柄のあるREITでは、得られた配当を直ぐに追加投資として複利運用することができます。これにより無駄なく複利の力を使い、最速で運用することができるのです。
しかし、不動産投資は得られた家賃収入をすぐに複利で運用することができません。ある程度資金が貯まり、頭金として次の物件を買ったとき、始めて複利の力が発生するのです。
そこで、次の物件を買うまでの期間をREITで運用できるのならば、つまり頭金がたまり、良い物件が見つかるまでの期間をRTEIにより複利運用できるのならば、あなたの不動産投資はさらに加速することになるのではないでしょうか。

もちろん、REITの値上がり益でよりスピードを付けることもできるでしょう。 そして、例え銘柄が値上がりしなくとも、配当利回りが10%と高い水準の現在であれば、十分な運用をすることができるのではないでしょうか。
さて、これほど素晴らしいREITが魅力的な水準であることにいち早く気づいたあなた!
残る問題はただ一つ!
そうです。「どのようにして銘柄を選べばよいのか?」 「利回りが高いというだけで買って良いの?」
ということ。これに尽きるのではないでしょうか。そこでこのたび、すべての不動産投資家の投資スピードを加速させるREITについて徹底的に銘柄分析するセミナーを開催することになりました。
REIT特有のリスク、相場、そして現状を踏まえた上で、個性あふれる銘柄群を徹底的に分析いたします。
ここだけの豆知識 REITには半期に一度、年に2回の配当があります。銘柄によって、1,7月銘柄、2,8月銘柄・・・といったように違いがありますが、これらの銘柄をうまく組み合わせることで、実物不動産のように毎月配当を得られることもできるのです。 | | ■ セミナースケジュール |  | 第一部 時代の流れを掴め!REIT市場の動きから見る銘柄分析! | ・何が起こる?今年一年のREIT市場
・機関投資家、外貨の動き
・REITの増資、第三者割り当て
・ホテル系、ショッピングモール系、倉庫系、シニア系について
・減価償却は善か悪か
・REITのM&A、私募化の動きに乗れ!
| 第二部 特性を掴め!個性派銘柄の徹底攻略・徹底分析! | |
・銘柄分析1 4分類にわけて全体を俯瞰しよう
・銘柄分析2 成長する勝ち組REIT・低迷する負け組REITの見分け方
・銘柄分析3 全42銘柄 オリジナル格付けリスト
・銘柄分析4 銘柄群ごとの資産配分の考え方
| 質疑応答 | | ■ 講師紹介 |  | | 関 大介 氏 Daisuke Seki アイビー総研株式会社 代表取締役 |
不動産の証券化の仕組みから利益の出し方まで、研究と経験をもとに日本に普及させようとしている第一人者。前職ビーアール総研グループでの不動産投資ファンドの組成 を初めとして、手がけた投資ファンドは多数にわたる。昨年独立を果たし、J-REITポータルサイト「JAPAN-REIT」の企画・運営投資資向けセミナーや、個別物件データ提供をしている。
| | | 【著書】 ◇J-REIT(日本版不動産投資信託)最新格付けデータブック―全41銘柄徹底分析 (秀和システム出版)  | ◇不動産投資信託「J‐REIT」でラクラク配当生活!―上場済み全15銘柄+上場予定銘柄を解説した決定版! (秀和システム出版)  | | 実は3年半前となる2004年に、関氏にREITのセミナーを開催していただいております。
その当時、セミナーに参加されREITを購入された方は今年これほどREIT価格が下落した現在でさえも家賃収入により安定したリターンを得ています。 さらに、下落前となる昨年5月には、購入時の2倍近くまで値上がりした方もいらっしゃいます。 4年前と同水準である現在、多くの方のREITを始めていただくきっかけになればと思い本セミナーを開催させていただきました。
・過去のセミナー開催履歴 満員御礼 2004年9月19日 J-REITセミナー大阪 満員御礼 2004年7月18日 J-REITセミナー東京 満員御礼 2003年12月7日 J-REITセミナー大阪 満員御礼 2003年9月30日 J-REITセミナー東京 満員御礼 2003年8月1日 J-REITセミナー東京  |
■ こんな方にオススメします。 |  | | ※本セミナーでは、REIT全体の相場状況、そして銘柄を選ぶ際には必ず押さえなければ行けないポイントをお話しいただきます。また、自ら銘柄を選べるようになるための、銘柄分析の考え方を学んでいただき、即、実践に活かせる内容となっています。 - REITに興味があったがどの銘柄を買えばよいか分からなかった方。
- 物件を所有しているが次の物件がなかなか見つからない方。
- 資産を効率よく運用したい方。
- 不動産投資をしたいが、まだ頭金が貯まっていない方。
- 株式から不動産へ運用対象の変更を考えている方。
- より不動産投資をハイスピードに変化させたい方。
はぜひ、このセミナーにご参加下さい。あなたの不動産投資がより効率よく進むことでしょう。
※本セミナーでは、REITの42銘柄を徹底的に分析します。 そのため、予めREITについてある程度の知識を付けてのご参加をオススメいたします。
REITとは| REITとはReal Estate Investment Trustの略で、不動産投資信託のことです。債券や株式が運用対象となる投資信託の運用対象が不動産となったモノで、投資家から集めた資金をオフィスビルや、住居ビル、商業施設などを運用し、賃貸収益や売却益を配当として投資家に分配する投資信託です。 |
まとめ買いなら3000円もお得!まとめ買い割引実施中! 入門編となる、REIT超実践入門通信講座を同時にお申込みいただくと、特別割引となります。 | | |

分割払いも可能
例)クレジットカードでの分割3回払いにて月々約6,000円+カード分割手数料にて受講頂けます。
別途、カード手数料がかかります。
アメリカンエクスプレスカード、ダイナーズカードは一括払いのみとなります。
分割払いはお申込時にクレジットカード払いをお選び頂いた後、ご指定頂けます。
2〜24回払いをお選び頂けます。(カードの種類によってご利用頂けない分割回数もございます)
カード分割手数料につきまして、詳しくはご利用のクレジットカード会社へお問い合わせください。


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