今年のボーナスは「NISA」で増やす

あなたはボーナスをどう使う?

待ち望んでいたボーナスの季節がやってきました。
あなたは、ボーナスの使い道をもう決めましたか?

日本人のボーナスの使い道のトップは「貯蓄」となっています。
『将来が不安なので、とりあえず貯蓄しておこう』といった人も多いのではないでしょうか。
もちろん貯蓄が悪いわけではありません。でも、もしボーナスの使い道が決まっていない、あるいはどう使うのが「正解」なのかがわからないのなら、貯蓄以上に将来のためになる、前向きな使い道を考えてみませんか?

ボーナス(賞与)の使い道は
何が多いですか?(複数回答可)

貯蓄80%|自分へのご褒美44%|生活費37%|ローンの返済12%|投資・資産運用11%

そもそもボーナスは「一時金」であり、常にもらえるとは限らないものです。
だからこそ、せっかくまとまったお金が手に入ったのだとしたら、
このチャンスを生かして今話題の「NISA」にチャレンジするのはいかがでしょうか。

ボーナスは
「NISAデビュー」のチャンス!

2024年に新NISAに移行するということもあり注目のNISA。投資初心者や投資をしたことがない人にとっては「つみたてNISA」を使って投資信託を積立するというイメージが強いかもしれません。でも、「一般NISA」についても知り、しっかり比較した上で自分に合ったほうを選択したいところ。

「一般NISA」では、投資信託だけでなく株式にも購入することができます。
また、年間120万円という投資枠内であれば利益がすべて非課税となります。

「コツコツ積立するよりも株式投資に興味がある」
「投資にチャレンジしたいと思っていたけれどまとまった資金がなかった」という人にとっては、ボーナスがもらえるこの時期はまさに「始めどき」なのです。

「ボーナス × NISA」活用の道すじを学ぶ

この『ボーナスでNISAデビューしよう!セミナー』では、ボーナスとの正しい向き合い方をはじめ、「一般NISA」と「つみたてNISA」それぞれの活用法、さらにボーナスとNISAを上手に活用してお得に資産運用を行うための道すじが学べます。

しかも「新NISA」にも完全対応!
あなたもこのセミナーで、いまこそ「NISAデビュー」しませんか?

このセミナーで学べること

  1. NISAの
    基本的な仕組みと制度

  2. 現行NISAと新NISAの
    違いと変更点

  3. ボーナスに向き合う
    正しい思考

  4. ボーナスの使い道として
    向いている資産運用

  5. ボーナス×NISAを
    活用した成長イメージ

こんな人におすすめ

  • これまでなんとなく
    ボーナスの使い道を
    決めていた人

  • 目の前の出費で手一杯で、資産形成ができていないと感じている人

  • 将来のための資産形成もしながら、自分へのご褒美も減らしたくない人

  • 自分の夢や家族のために、ボーナスを上手に活用したい人

  • 富裕層の「考え方」を
    知って、資産形成に
    成功したい人

主要講師紹介

木村 謙吾

ファイナンシャルアカデミー認定講師・スクール統括責任者

専門学校の運営責任者として勤務していた頃にファイナンシャルアカデミーの講座を受講し、金融経済教育に価値を感じ入社。現在は自身の経験も交えながら、不動産投資の入門講座で講演を行なう傍ら、スクール統括責任者として幅広い講座の企画・運営、また受講生カウンセリングに従事している。

ファイナンシャルアカデミー
について

ファイナンシャルアカデミーは
「お金の教養」を身につけるための
日本最大級の総合マネースクールです。

開講年数No.1|受講生数No.1|受講生満足度98.7%

※調査実施期間:2021年9月21日〜2021年10月1日 ■開校年数:開校からの年数及び事業の継続期間 ■累計受講生数:開校から調査時点までの、講座受講申込者の総数。■受講生満足度:2021年上半期の有料講座が対象。当校調べ。■調査範囲:日本国内 ■第三者機関名:株式会社 ESP総研 調べ(2021年10月1日時点)

ファイナンシャルアカデミーグループロゴ
講師イメージ
受講イメージ
新宿校受講イメージ

2002年の創立以来、東京校・ニューヨーク校・オンライン校を通じて年間で累計万人が、お金の貯め方、使い方といった身近な生活のお金から、会計、経済などの学問的視点、株式投資や不動産投資などの資産運用まで、独自のカリキュラムで体系的に学んでいます。

私たちは、投資信託も株式も、保険も不動産も売りません。金融商品の販売や紹介を行わない当校の運営は、すべて授業料で成り立っています。授業料をいただく代わりに、受講生にとって本当に有益な情報のみを中立性ある立場で提供しています。
これが、私たち教育機関としてのこだわりです。さらに中立性に加えて、客観性を保つため、経済・金融・教育・法務の各分野における有識者で構成されたアドバイザリーボードを設置しています。

誰もが一生の付き合いとなるお金。義務教育で教わらない「お金の教養」を正しく学び、育むことで、受講生一人ひとりが目標を達成し、それぞれの夢に近づいていく。そのための徹底した教育への「こだわり」と「想い」が、多くの受講生から支持されています。

ファイナンシャルアカデミーは、
「すべての人に、お金の教養®を。」というミッションのもと、
1人ひとりが豊かな生活を送るための、正しいお金の知識を普及させる活動をしてきました。

採用企業数100社超

多くの学校や企業で授業・研修を実施。実践につながるカリキュラムが評価されています。

  • 品川女子学院高等部での家庭科の授業でも毎年「お金の授業」を実施。

  • Jリーグのチームへの「お金の教養講座」を開催。アスリートのセカンドキャリアを応援!

  • 公的年金の運用を管轄する厚生労働省年金局でも研修を実施。

累計160万部超

お金の教養を高める書籍をこれまで100冊以上出版しています。

TVや新聞など数多くのメディアからの取材実績があります。

NHK『あさイチ』/フジテレビ『Live News it!』/テレビ東京『WBS』/フジテレビ『Mr.サンデー』/MBS毎日放送 『日曜日の初耳学』/TBS『サンデー・ジャポン』/『朝日新聞DIGITAL』当校のスクールが紹介されました/『週刊東洋経済』代表泉が取材協力しました/『日本経済新聞』当校について紹介されました/雑誌『BRUTUS』のお金特集を監修しました

私たちのこだわり

絶対的な中立性

私たちは、多くのマネーセミナーやマネースクールのように、投資信託や保険、不動産を販売することを目的にしていません。販売も紹介も一切行わず、中立的な立場で「本当に価値のある」知識とノウハウを提供すること。このことに徹底的にこだわっています。
この創業以来20年間変わることのない「絶対的な中立性」が、多くの受講生に支持されています。

アドバイザリーボード

当校では、バランスの取れた多様で中立的な意見・提言を得ることを目的として、各分野における有識者で構成されるアドバイザリーボードを設置しています。それぞれの専門の立場から、ファイナンシャル教育のあり方や、当校の運営などについてアドバイスをもらっています。

  • 竹中 平蔵

    竹中 平蔵

    慶應義塾大学名誉教授

  • 岩井 重一

    岩井 重一

    弁護士
    元東京弁護士会会長

  • 漆 紫穂子

    漆 紫穂子

    品川女子学院 理事長
     

  • 森本 美成

    森本 美成

    元野村證券顧問
    元ジャフコ専務取締役等

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受講無料

学べる3つのこと #ボーナスをお得に使うための極意 #失敗せずに利益を出すためのポイント #NISAや新NISAの賢い活用テクニック/授業時間50分
受講料
無料
視聴期間
申込みから3日間
受講方法
収録されたセミナー動画で受講することができます。自宅や通勤電車の中など、いつでもどこでも自分のペースで学習することができます。
※講座の最後に、当校のスクールの紹介を行っています。

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よくある質問

ファイナンシャルアカデミーの受講実績を教えてください。
2002年の創立以来、年間で累計万人以上の受講生が受講している、実績がある学校です。各スクール、1年間の受講期間があり、現役受講生は9,000人を超えています。
お金について勉強しなくてはと思ってはいるのですが、いつ始めるのがよいのかがわかりません。
将来、予想外の支出や収入減、株価の暴落などが起こってから慌てて勉強しようと思っても、そこから知識やノウハウを身につけるには時間がかかります。いざというときに備えて今、勉強をするのがおすすめです。
証券会社などの無料セミナーとファイナンシャルアカデミーのスクールを受講するのでは何が違いますか?
証券会社やファイナンシャルプランナーなどが開催している無料のマネーセミナーは、投資信託や保険などの金融商品を販売して手数料を得るのが目的です。ファイナンシャルアカデミーでは中立な立場で作成したカリキュラムでお金知識を体系的に学ぶことができます。
受講生の年齢層や男女比を教えてください。
30〜40代を中心に、幅広い年代・性別の人が学んでいます。
受講生の全体像については、こちらで紹介していますのでご覧ください。

ファイナンシャルアカデミー受講規約

第1条(定義)

この受講規約(以下『本規約』)は株式会社FinancialAcademy(以下、『当校』)が提供する教室授業、Zoom授業、動画授業を受ける際のルール等を定めるものです。

第2条(禁止事項)

  • 1. 授業内容の録音、録画、写真撮影等はお控えください。
  • 2. 授業は申込者のみ受講できます。複数人での視聴はお控えください。
  • 3. 企業・団体による受講は、他の受講生に迷惑がかかる場合があるため、事前の許可がある場合を除いてお断りしています。
  • 4. 受講に必要なID、パスワード、URL等の譲渡及び貸与は一切禁止します。譲渡及び貸与の事実が発覚した場合は、当校は受講生に対して、本サービスの全部もしくは一部の利用を制限することができるものとします。
  • 5. 当日及び後日のネットワークビジネス、投資、宗教等の勧誘行為は一切禁止します。
  • 6. 以下に該当する人は、円滑な授業運営のため、受講をお断りする場合があります。
  • ・授業を録音、録画、写真撮影等した人
  • ・教科書や授業で使用する資料の転写・複写または、ウェブサイト等へ公開した人
  • ・ネットワークビジネス、投資、宗教等の勧誘目的の人※
  • ・他の受講生や講師に対し、暴言、暴力、セクハラ行為、プライバシーを侵害する行為等を行った人
  • ・受講に必要なID、パスワード、URL等を譲渡及び貸与した人
  • ・ひとつの受講権利を使い、複数人で受講した人
  • ・授業の進行に支障をきたす言動をする人
  • ・明らかに体調不良の人、居眠りをしている人、飲酒している人
  • ・立ち入り禁止エリアへ不当に侵入した人
  • ・その他、当校の運営上、事務局が不適切と判断した人

※当校では、受講生間における当日及び後日のネットワークビジネス、投資、宗教等の勧誘行為を一切禁止しています。これらに該当する営業・勧誘を受けた際は、事務局までお知らせください。
これらの勧誘行為が発覚した場合、受講生への迷惑、及び当校の信用が大きく毀損する悪質な行為として然るべき対処をさせていただきます。
被害を最小限に抑えるため、次の方法にて名前・斡旋先名・企業名などを公開する場合があります。

  • ・教室やイベント会場での掲示
  • ・当校ウェブサイトへの掲載
  • ・受講生へのメール送付等

第3条(教室授業)

教室授業は下記のルール等に基づいて開催されます。

  • ・最低開催人数は5名とします。
  • ・開催3日前の時点で、開催予定講座の予約人数が5名を下回る場合、講座の開催を中止する場合があります。
  • ・開催時期や、授業内容・講師は、急病、天候、災害、その他やむを得ない事情により予告なく変更される場合があります。
  • ・授業中のパソコンの使用や撮影は原則禁止とさせていただきます。一部の使用が許可されたスクール・講座におきましても、タイプ音や撮影音などが他の受講生の迷惑にならないようにご注意ください。
  • ・15歳未満の方については、他の受講生の集中を妨げる可能性があるため入室をお断りします。
  • ・資料は授業に参加した人にのみ配布します。
  • ・授業中に、当校及び当校グループのウェブサイト等に開催報告を掲載するための写真撮影や、講師トレーニングのための映像撮影をする場合があります。最大限、個人が特定されない写真を使用させていただきますが、万が一写真の変更希望がある場合には、事務局までご連絡ください。

第4条(Zoom授業)

Zoom授業は下記のルール等に基づいて開催されます。

  • ・補助資料がある講座について、補助資料は、事前の案内を確認のうえご準備ください。
  • ・最低開催人数は5名とします。
  • ・開催3日前の時点で、開催予定講座の予約人数が5名を下回る場合、講座の開催を中止する場合があります。
  • ・授業内容や講師は、急病、天候、災害、その他やむを得ない事情により予告なく変更される場合があります。
  • ・当校は、システム若しくは通信回線等の障害又は停電、騒乱、火災若しくは天災地変等の不可抗力によって、予告なくサービスの一部又は全部の提供を一時停止することがあります。
  • ・当校は、当校または当校から委託を受けた者が前項に基づく修理又は復旧を行っている間、受講生が動画視聴できないことについて、当校に故意又は重過失がある場合を除き、一切責任を負わないものとします。

第5条(動画授業)

動画授業は下記のルール等に基づいて開催されます。

  • ・補助資料がある講座については、マイページの動画授業受講画面から確認できます。
  • ・配信される授業や公開の時期は、急病、天候、災害、その他やむを得ない事情により予告なく変更される場合があります。
  • ・当校は、システム若しくは通信回線等の障害又は停電、騒乱、火災若しくは天災地変等の不可抗力によって、予告なくサービスの一部又は全部の提供を一時停止することがあります。
  • ・当校は、当校または当校から委託を受けた者が前項に基づく修理又は復旧を行っている間、受講生が動画視聴できないことについて、当校に故意又は重過失がある場合を除き、一切責任を負わないものとします。
  • 2006年1月1日制定・施行
  • 本規約は、2018年6月1日より改定されました。
  • 本規約は、2019年3月15日より改定されました。
  • 本規約は、2019年11月11日より改定されました。
  • 本規約は、2020年7月1日より改定されました。
  • 本規約は、2021年1月5日より改定されました。
  • 本規約は、2022年1月6日より改定されました。
  • 本規約は、2022年4月1日より改定されました。
  • 本規約は、2022年9月1日より改定されました。
  • 本規約は、2024年4月1日より改定されました。