お金の学校が教える
投資信託入門セミナー
少額から効率的に資産形成できる
- 教室受講
- WEB受講
投資信託をはじめる前に知っておきたい３つのポイント
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- 投資信託の特徴
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- 投資を「信」じて「託」すとは？
- 少額でもリスクが分散できる理由
- 大きな資産を作る仕組みとは？
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- よい投資信託を選ぶためのルール
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- 6,000本以上ある商品から絞り込むために身につけるべき知識
- 成果を出している投資家が欠かさず見ている指標
- 投資信託を購入して失敗する３つの事例とその理由
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- 投資信託を活用するための知識
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- ETFとREITとは？
- NISA、つみたてNISAなどの制度を活用する
- 投資信託を購入した後の管理について
- アセットマネジメントで更に高い利率を目指す３つのポイント
こんな人におすすめ
- 将来に備えて大きな資産を作りたい人
- NISAやiDeCoを活用して効率的に資産を作りたい人
- 数ある投資信託から優れた数本を選ぶコツを知りたい人
- 少額の積立で大きく資産を築きたい人
- 金融機関から勧められた商品の良し悪しを自分で判断したい人
投資信託入門セミナーを受けた人の受講のきっかけ
会社制度の
確定拠出年金の
選び方がわから
なかったから
NISAやiDeCoを
使ってみたいと
思ったから
これからは
貯金ではなく
資産運用を
はじめる必要が
あると思ったから
日本国内の商品
だけではなく、
国際分散投資を
行いたいから
老後が不安なので
今から少しづつ
積み立てしながら
運用したいと
思ったから
金融機関から
勧められた商品が、
本当に良いものかを
確かめたいから
私たちのポリシー
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私たちは、投資信託も株式投資も、保険も不動産も販売していません。受講生にとって本当に有益な情報のみを中立性ある立場で提供しています。これが私たち教育機関としてのこだわりです。
さらに中立性に加えて、客観性を保つため、経済・金融・教育・法務の各分野における有識者で構成されたアドバイリーボードを設置しています。
メディア掲載情報
雑誌
ＴＶ・新聞
無料体験セミナーの申込みはこちら
（お金の学校が教える投資信託入門セミナー）
教室受講
開催場所と日程を選択し、予約ボタンを押してください。WEB受講
今すぐ受講したい方、日程が合わない方や遠方の方はご自宅でも受講できます（有料）| 受講料 | 1,000円（税別） |
|---|---|
| 支払い方法 | クレジットカード |
| 受講時間 | 1.5時間 |
| 受講期間 | 申込みから7日間 |
■教室受講規定
・授業中の録音、録画等はお控えください。
・授業中のパソコンの使用や撮影は原則禁止とさせていただきます。一部の使用が許可されたスクール・講座におきましても、タイプ音や撮影音などが他の受講生の迷惑にならないようにご注意ください。
・小さなお子様については、他の受講生の集中を妨げる可能性があるため入室をお断りしています。
・授業内容や講師は、急病、天候、災害、その他やむを得ない事情により予告なく変更される場合があります。
・一定人数に達しない場合や、講師の急病などにより、授業の開催を延期または中止する場合があります。
・当日及び後日のネットワークビジネス、投資、宗教等の勧誘行為は一切禁止します。
・以下に該当する人は、円滑な授業運営のため、受講をお断りする場合があります。
1. 授業を録音、録画した人
2. ネットワークビジネス、投資、宗教等の勧誘目的の人
3. 授業の進行に支障をきたす言動をする人
4. 飲酒している人
5. 他の受講生や講師に対し、暴言、暴力、セクハラ行為、プライバシーを侵害する行為等を行った人
6. 立ち入り禁止エリアへ不当に侵入した人
7. その他、事務局が不適切と判断した人
・企業・団体による受講は、他の受講生に迷惑がかかる場合があるためお断りしています。
・資料は授業に参加した人にのみ配布しています。当日欠席した場合はマイページよりダウンロードをお願いします。
・講義中に、当校及び当校グループのホームページ上に開催報告として掲載するための写真撮影や、講師トレーニングのための映像撮影をする場合があります。最大限、個人が特定されない写真を使用させていただきますが、万が一写真の変更希望がある場合には、お気軽に事務局までご連絡ください。
■勧誘行為に関する禁止規定
・当校では、受講生間における当日及び後日のネットワークビジネス、投資、宗教等の勧誘行為を一切禁止しています。これらに該当する営業・勧誘を受けた際は、事務局までお知らせください。
・これらの勧誘行為が発覚した場合、受講生への迷惑、及び当校の信用が大きく毀損する悪質な行為として然るべき対処をさせていただきます。被害を最小限に抑えるため、名前・斡旋先名・企業名などを（１）教室やイベント会場での掲示、（２）当校ホームページへの掲載、（３）受講生へのメール送付等によって受講生への注意喚起を行うことがあります。
2018年8月1日制定施行
本規約は、2019年3月15日より一部改訂施行されました。
