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2分22秒で体感できる「オンラインLIVE受講」とは?“Withコロナ”の日常となって早1年以上。コロナ禍によってあなたの生活で一番変化したことは何でしょうか。 ほぼすべてといってもよいほどの変化の嵐に、なかなか「一番変化したこと」は挙げづらいかもしれません。 ソフトブレーン・フィールド社が昨年に全国男女3,000名を対象に行なったアンケート調査「新型コロナウイルス感染拡大前後における生活と意識の変化」によると、多くの人が「変化があった」と答えた項目は下記のようになります。
・友人・知人との会話が減った(63.4%) こうした項目以外にも、自分や家族の生活やライフスタイルに多大な変化があったと感じている人も多いことでしょう。 私たちファイナンシャルアカデミーでもコロナ禍によって多くのことに変化がありました。例えば、実際の教室に足を運んで講座を受ける人の割合は大きく減りました。それから、毎年1回、1,000人規模で開催していた『お金の教養フェスティバル』は開催を見送ることになりましたし、飲食を伴う受講生同士の懇親会も開催できなくなりました。 その他にも多くの変化がファイナンシャルアカデミーにもありましたが、そのなかでも、私たちが「自ら変化させた」ことで、結果としてとてもポジティブに働いたことがあります。 それが、『オンラインLIVE受講』という仕組みです。 コロナ禍が拡がる以前、ファイナンシャルアカデミーでは、実際に教室に行って勉強する『教室受講』と、WEB上にアップされた授業動画にアクセスして勉強する『WEB受講』という2つのスタイルで学びを提供してきました。 感染が広がる中、一時は『教室受講」が実施できない状況にもなりましたが、その中で私たちが気づいたのは、受講生の学ぶ意欲は減るどころか、「こんな時だからこそもっと集中してお金について学びたい」「教室に行くのは躊躇するけど、その代わりにオンラインで学びたい」という声がたくさん届いていたことでした。 これらの要望に応えて、昨年の夏からスタートさせたのが『オンラインLIVE受講』という、新しい学びのスタイルです。今まで『教室受講』で学んでいた人も、『収録受講(WEB受講)』だけだった人も、マイページから追加の受講料を支払うことで『オンラインLIVE受講』に参加することができます。 『オンラインLIVE受講』はウェブ会議システムの「Zoom」を使って配信される授業にリアルタイムに参加できます。現在進行形の授業のLIVE配信ですので、ワークにも教室と同じ感覚で取り組め、分からないことがあれば、講師にチャットで直接質問して疑問を解消することもできるようになっています。 嬉しいことに『オンラインLIVE受講』はスタート以来、受講生からとても高い評価を得ています。受講生によっては「従来の教室受講も良かったけれど、オンラインはさらにいい!」というコメントもあるくらいです。 そんな『オンラインLIVE受講』。「実際の授業はどんなふうに進むのだろう」と気になっている人のために、『オンラインLIVE受講』の雰囲気を今すぐ体感できる動画を用意しました。「百聞は一見にしかず」とはよく言ったもので、言葉で説明するより、この動画を見れば、たった2分ちょっとで『オンラインLIVE受講』の雰囲気と魅力がダイレクトに体験できるはずです。 『オンラインLIVE受講』に興味のある人もない人も、ぜひ下記の「デジタルオープンキャンパス」のページから体験動画をチェックしてみてください。
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不動産投資スクール |
3月31日(水)vol.10
融資の仕組みと方法
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株式投資スクール |
3月30日(火)vol.10 財務諸表分析の事例研究
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外貨投資・FXスクール |
4月1日(木)vol.10
ファンダメンタルズ分析(政治要因)
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投資信託スクール |
4月10日(土)vol.6
REITの仕組みと賢い活用方法
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お金の教養スクール |
4月12日(月) vol.13(M)
資産運用の基礎
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定年後設計スクール |
4月24日(土)vol.13(M)
資産運用の基本
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各スクールの受講生の学びの様子がツイッターから見られます。 |
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投資信託は、資産形成には欠かせない金融商品です。しかし、私たちが購入できる投資信託の数は約6,000本もあり、その中から優れた商品を探し出すのが難しいと…
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私たちの多くが不安を持つ定年後の生活。生活、住まい、年金、医療費、相続、介護、補助金まで、「お金を中心に定年後のすべて」を最短3カ月で学ぶスクールを体験します…
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資本金の減資からみる「中小法人」税務メリット毎日新聞社が現在の資本金41億円を1億円に減資、また旅行代理店最大手のJTBは資本金23億円を同じく1億円に減資すると発表がありました。資本金を1億円以下にすることによって、税法上は中小企業の扱いになり、税制上のメリットを得られます。過去にはシャープや吉本興業も大幅な減資を行っていますが、業績悪化を要因とした大企業の減資が多くなってきています。今回のビジネスEYEでは、減資による中小法人の税務メリットをご紹介します…
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