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定年後設計スクール

老後の不安を徹底解消！
いまから始める定年後のお金対策

  • 受講スタイル
    Zoom・教室

  • 授業
    全24回

  • 教材
    教科書22冊

  • 受講期間
    1年間

家計、年金、住まい、仕事、資産運用、医療・介護、相続・終活まで
定年前のいつからでも間に合う定年後のお金への備え方を体系的に学べます。

学びのスタートダッシュに最適！今が学びのチャンス！ スクールのスケジュールを見る

定年後設計スクールとは

「長生き」をリスクにしないために、お金の7つの備えを。

20年、30年と続くであろう「定年後」を豊かに生きがいを持って暮らすために必要なお金の知識を、体系的・実践的に学べるスクールです。

世界有数の長寿国である日本。私たちには、定年からさらに20 ～ 30 年という人生が残されていますが、そこには常に現実的な問題がつきまといます。「老後破産」「下流老人」「老老介護」「争続」「孤独死」「介護難民」――こうした言葉の数々は、もはや一部の人の話ではなく、社会全体の問題になりつつあります。
とはいえ、国の財政難に対する打開策は今のところありません。公的年金をはじめとする社会保障だけに頼るのではなく、“自分の定年後は自分で守る”という自助努力が必要な時代なのです。
年金、仕事、保険、住まい、医療費、相続、介護。定年後の不安のほとんどはお金の不安と直結しています。つまり、“自分の定年後は自分で守る”ための近道は、お金について学ぶこと。そうすれば安心して定年後を迎えることができ、20～30年という残された時間を、豊かに生きがいを持って過ごすことも可能なのです。

「長生き」をリスクにしないで、豊かに生きがいを持って暮らす時間にしてほしい――これまで累計万人にお金を人生の味方につける方法を伝えてきたファイナンシャルアカデミーが、こんな想いで『定年後設計スクール』を運営しています。

こんな人におすすめ

  • 定年後に必要な金額や生活設計を“見える化”したい人
  • 自分や親の医療・介護にかかるお金が心配な人
  • 生きがいを見つけ、穏やかで豊かな定年後の生活を築きたい人
  • 定年後に必要なお金の知識のすべてをまとめて学びたい人

定年後設計スクール6つの特徴

  • 定年後のお金問題が解消できる

  • ノウハウが超実践的

  • 知識ゼロでも最短3カ月で完全習得

  • 1年で82％が貯蓄を増やした実績
    ※カリキュラムのベースとなっている「お金の教養スクール」の実績

  • 講師はFP、税理士などの専門家

  • お金の心配のない穏やかな未来を自らの手で築ける

申込みはこちら

知らないと損する「定年後のお金」の現実

受け取り方で大きく変わる年金総額

普通に年金を納付しているだけでは、定年後の生活費が不足する現実。 その問題は、年金の仕組みを理解し、有利な選択をすると解決し、生涯で750万円も多く受け取ることができるのです。 ※65歳(平均受給開始年齢)から平均寿命まで受け取った額で算出

死別・離婚・再婚で損しないための年金対策

一気に受給額が減らされる遺族年金。離婚で大幅に減る年金分割。 しっかり制度を理解して、万が一のときにも経済的に損しない対策が必要です。

年金減・収入減・医療費増の恐怖は事前準備で回避する

長生きリスクに備える働き方、保険の加入方法、介護費用対策など、10年の準備期間があれば解決できるのです。

得する税金・補助金・給付金

知っているだけで得する制度を学び、相続・葬儀・離婚などのライフステージ別支出を最小限にする方法を学びます。

定年後設計スクールで
不安解消できる理由

  1. 定年後の不安を、お金の面から解消します

    年金、仕事、保険、住まい、医療費、相続、介護――。定年後の不安のほとんどはお金の不安と直結しています。お金を中心にそれらを網羅して学ぶことで、ほとんどの定年後の不安を解消することができます。

  2. 超実践的なノウハウだから、短期間で成果が出ます

    「このままのペースで貯蓄していては定年後の生活費が不足する」と知りながら成果が出せなかった人でも、定年前のいつからでも取り組める実践的なノウハウを学ぶことで、短期間で確実に成果につなげることができます。

  3. 先延ばしにしていた定年後対策を、スタートできます

    総まとめにあたる「定年後設計科」では、今からできることや定年後のプランを授業の中で丁寧に書き出していきます。授業を受けることがそのまま定年後対策につながるカリキュラム構成になっています。

  4. 定年後について家族やまわりの人と話し合えます

    生活と切っても切り離せないにも関わらず、お金の問題は面と向かっては話しにくいもの。でも、夫婦でスクールに参加したり、受講生同士で交流したりすることで、お金の問題を建設的に話し合えるようになります。

授業の様子を一部紹介

申込みはこちら

カリキュラム一覧

実際に利益を上げているプロの投資家から集めたノウハウを分かりやすく総括し、 基礎から応用まで効率的に学べるカリキュラムを準備。 ターム毎に履修が出来るため、自分の学びたい内容から受講する順番を選択できる仕組みとなっています。

授業時間：
基本90分 × 24回

  1. vol.1 定年後の家計設計とマネープラン

    study 1 定年後のイメージを“見える化”する

    1. 1-1-1 定年後の生活イメージ
    2. 1-1-2 会社経営にたとえると分かる家計経営プランニングの大切さ
    3. 1-1-3 ミッション・ステートメントをつくる

    study 2 定年後にかかるお金

    1. 1-2-1 老後破たんする6つのパターン
    2. 1-2-2 定年後の生活資金はいくら必要か
    3. 1-2-3 生活費以外の大きな出費
    4. 1-2-4 知っておきたい「詐欺から身を守る方法」

    study 3 老後破たんを避けるために

    1. 1-3-1 老後破たんにつながるいろいろなケース

  2. vol.2 安心老後の家計設計

    study 1 家計改善のための基礎知識

    1. 2-1-1 定年前に家計改善を行う必要性
    2. 2-1-2 家計の見直しのコツ
    3. 2-1-3 特別支出を洗い出す
    4. 2-1-4 ふるさと納税を活用する
    5. 2-1-5 行動経済学を知る

    study 2 B/S で家計を見直す

    1. 2-2-1 家計のB/Sをつくろう

  3. vol.3 保険の再設計

    study 1 生命保険・医療保険の基本

    1. 3-1-1 保険の仕組み
    2. 3-1-2 基本的な保険の種類
    3. 3-1-3 公的保障制度と必要保障額

    study 2 定年後に向けた保険の再設計

    1. 3-2-1 現在の保険契約を確認する
    2. 3-2-2 保険契約を見直そう
    3. 3-2-3 さまざまなリスクへの賢い備え方
    4. 3-2-4 保険代理店は「販売のプロ」と考える

  4. vol.4 公的年金制度の仕組み

    study 1 公的年金制度の仕組み

    1. 4-1-1 公的年金制度の現状
    2. 4-1-2 公的年金制度の全体像
    3. 4-1-3 年金スタートは生年月日によって異なる
    4. 4-1-4 年金受給のケーススタディ

    study 2 年齢や立場の変化と公的年金

    1. 4-2-1 配偶者の死亡と公的年金
    2. 4-2-2 女性の環境変化と公的年金
    3. 4-2-3 転職と公的年金
    4. 4-2-4 熟年離婚と公的年金

    study 3 自分の年金受給額を知る

    1. 4-3-1 ねんきん定期便を確認しよう
    2. 4-3-2 「ねんきんネット」を活用しよう

  5. vol.5 年金受給額を増やすには

    study 1 「納め方」で増やす

    1. 5-1-1 厚生年金に入れる仕事をする
    2. 5-1-2 「任意加入」「後納」で増やす
    3. 5-1-3 簡単で効果の高い「付加年金」
    4. 5-1-4 「国民年金基金」で増やす
    5. 5-1-5 「確定拠出年金」で増やす

    study 2 「受け取り方」で増やす

    1. 5-2-1 繰上げ・繰下げ受給
    2. 5-2-2 給与と年金のバランス
    3. 5-2-3 退職金の受け取り方
    4. 5-2-4 iDeCoと絡んだ受け取り方

  6. vol.6 自分年金のつくり方

    study 1 自分年金づくりのための金融商品

    1. 6-1-1 自分年金づくりに向く金融商品
    2. 6-1-2 個人年金保険
    3. 6-1-3 小規模企業共済
    4. 6-1-4 個人向け国債
    5. 6-1-5 一時払い終身保険
    6. 6-1-6 投資信託の積み立て
    7. 6-1-7 自分年金のプランニング

  7. vol.7 「定年」との向き合い方

    study 1 定年について考える

    1. 7-1-1 定年になった後に一番大事なこと
    2. 7-1-2 孤立しないための友人づくり
    3. 7-1-3 地域でもインターネットでも居場所をつくろう
    4. 7-1-4 タイムデザイン

  8. vol.8 定年後の仕事の選択肢

    study 1 定年後のキャリアプラン

    1. 8-1-1 キャリアを後悔しないためにやるべきこと
    2. 8-1-2 早期退職制度
    3. 8-1-3 定年後の働き方の3つのパターン
    4. 8-1-4 知っておきたい雇用保険
    5. 8-1-5 副業で収入を増やす

    study 2 定年起業という選択肢

    1. 8-2-1 定年起業のメリット
    2. 8-2-2 個人事業主か法人設立か
    3. 8-2-3 起業に向いている人、向いていない人

  9. vol.9 老後の生きがいを考える

    study 1 生きがいについて考える

    1. 9-1-1 どのようなときに生きがいを感じるか

    study 2 仕事以外の活動について考える

    1. 9-2-1 定年後に続けられる趣味を持つ
    2. 9-2-2 生涯学習活動
    3. 9-2-3 地域貢献活動
    4. 9-2-4 ボランティア活動
    5. 9-2-5 孤独にならないためのコミュニケーション

    study 3 健康について考える

    1. 9-3-1 健康について考える

  10. vol.10 「終の棲家」を考える

    study 1 定年後の住まいを考える

    1. 10-1-1 定年後の住まいの選択肢
    2. 10-1-2 どこに暮らすのか①都心暮らしと地方暮らし
    3. 10-1-3 どこに暮らすのか②海外暮らし

    study 2 高齢期の住まい

    1. 10-2-1 高齢期の住まいをイメージしておく
    2. 10-2-2 高齢者施設の種類と特徴

  11. vol.11 定年後のマイホームとの付き合い方

    study 1 マイホームの行く末を考える

    1. 11-1-1 住宅ローンを完済したら
    2. 11-1-2 マイホームで手持ち資金を増やす「リバースモーゲージ」

    study 2 二世帯住宅という選択肢

    1. 11-2-1 二世帯住宅の種類
    2. 11-2-2 二世帯住宅のローンの組み方

  12. vol.12 住居費・リフォーム費用

    study 1 「住居費」の負担を減らす方法

    1. 12-1-1 住宅ローンの残高を賢く減らす
    2. 12-1-2 住宅ローンの借り換えも合わせて検討を
    3. 12-1-3 退職金で一括繰上返済するべきか

    study 2 リフォームの基本

    1. 12-2-1 リフォームの目安
    2. 12-2-2 バリアフリーリフォームに関する制度
    3. 12-2-3 リフォームの進め方
    4. 12-2-4 高齢期の住まいの資金計画

  13. vol.13 資産運用の基本

    study 1 定年後と資産運用の必要性

    1. 13-1-1 定年後にこそ資産運用が必要な理由
    2. 13-1-2 お金が流れる5つの島

    study 2 資産運用の基本

    1. 13-2-1 リスクについて考える
    2. 13-2-2 リスクを減らすためのポートフォリオ戦略

  14. vol.14 投資信託と税金

    study 1 投資信託

    1. 14-1-1 投資信託の基本
    2. 14-1-2 投資信託の主な種類と選び方
    3. 14-1-3 選ぶべきではない投資信託

    study 2 証券投資と税金

    1. 14-2-1 証券投資の税金
    2. 14-2-2 「NISA」「iDeCo」を賢く使おう

  15. vol.15 不動産投資

    study 1 不動産投資とは何か

    1. 15-1-1 不動産投資とは
    2. 15-1-2 不動産投資の世界で何が起きているのか
    3. 15-1-3 不動産投資の様々なタイプ
    4. 15-1-4 不動産投資のケーススタディ
    5. 15-1-5 定年後にこそ不動産投資が向いている理由

    study 2 自宅を兼ねて収益を得る方法

    1. 15-2-1 収益マイホーム
    2. 15-2-2 収益不動産で相続税対策

  16. vol.16 医療と長生きリスク

    study 1 老後の健康と医療を考える

    1. 16-1-1 医療にかかるお金
    2. 16-1-2 老後の異呂の現実と心構え

    study 2 公的健康保険制度の仕組み

    1. 16-2-1 いざというとき知っておきたい公的制度
    2. 16-2-2 定年後の健康保険の変化

  17. vol.17 介護の現実を知る

    study 1 公的介護保険の仕組み

    1. 17-1-1 介護の現状と公的介護保険の仕組み
    2. 17-1-2 公的介護サービスの内容
    3. 17-1-3 介護にかかる費用のケーススタディ

    study 2 介護にかかるお金を軽減する

    1. 17-2-1 公的な負担軽減制度
    2. 17-2-2 民間の介護保険を活用する

  18. vol.18 親の介護を考える

    study 1 親の介護費用を考える

    1. 18-1-1 親の介護の費用をどうするか

    study 2 親の介護、こんなときはどうする？

    1. 18-2-1 親がひとり暮らしいなったら
    2. 18-2-2 いざ、親の介護が必要になったら
    3. 18-2-3 介護離職を避けるために
    4. 18-2-4 認知症について知る
    5. 18-2-5 親の最期を看取る

  19. vol.19 相続の基本と相続税対策

    study 1 相続の基本

    1. 19-1-1 相続の基本
    2. 19-1-2 相続の流れ
    3. 19-1-3 相続税が課税される人、されない人

    study 2 相続税対策

    1. 19-2-1 相続税対策の基本
    2. 19-2-2 家族で考える相続
    3. 19-2-3 事業承継の基本
    4. 19-2-4 ケーススタディ

  20. vol.20 賢い生前贈与の方法

    study 1贈与の基本

    1. 20-1-1 贈与とは
    2. 20-1-2 生前贈与の方法

    study 2 贈与税を節税しながら生前贈与する方法

    1. 20-2-1 贈与税を節税しながら生前贈与する方法
    2. 20-2-2 相続時精算課税制度を活用する

    study 3 家族信託を使った贈与の方法

    1. 20-3-1 家族信託を使った贈与

  21. vol.21 理想のエンディングを考える

    study 1 最期を迎える前にしておきたいこと

    1. 21-1-1 財産目録をつくる
    2. 21-1-2 遺言書を書いておこう

    study 2 葬儀とお墓

    1. 21-2-1 葬儀の種類と費用
    2. 21-2-2 お墓の種類と費用
    3. 21-2-3 身内が亡くなったときの手続き

  22. vol.22 定年後設計ノート「ミライボ」の手引

    study 1 自分の定年後のイメージを言語化する

    study 2 自分の現状を把握する

    study 3 定年後のさまざまなケースを想定する

    study 4 定年後に必要なお金を把握する

    study 5 豊かな定年後を迎えるための対策をたてる

授業スケジュール
（Zoom授業・教室授業）
全24回の構成をグラレコで見る（PDF）

定年後設計スクールで使用している教材を動画で紹介します。

担当講師紹介

  • 有田 美津子

    有田 美津子

    仕事と生きがい科

    有限会社ヒューマン・マエストロ取締役。銀行での住宅ローン相談、住宅販売、損保会社を経て独立。人生と仕事の実務経験を活かし、子育て世代の住宅購入とシニア世代の住替え相談を行う。

  • 藤川 太

    藤川 太

    家計・マネープラン科

    生活デザイン株式会社代表取締役、家計の見直し相談センター代表。ファイナンシャルプランナー（CFP®認定者）、宅地建物取引主任者。個人向けの家計相談サービスを展開し、延べ2万世帯を超える相談を受けてきた。

  • 黒田 尚子

    黒田 尚子

    医療・介護科

    黒田尚子 FP-Office 代表。ファイナンシャルプランナー (CFP®認定者 )、乳がん体験者コーディネーター、消費生活専門相談員。がんなど病気に対する経済的備えの重要性を訴える活動に注力。著書に『50代からのお金のはなし』。

  • 阿久津 美栄子

    阿久津 美栄子

    医療・介護科

    子育てと同時に両親の遠距離介護生活を経験したことから、介護者の"居場所"を作るための活動を始める。介護者支援NPO法人のUPTREEにて「認知症カフェ」「1Dayケアラーズカフェ」を運営する。

  • 渋谷 豊

    渋谷 豊

    資産運用科

    大学院で経営学修士を修了後、米系銀行、仏系銀行にて13年間勤務。その間、海外勤務を７年間経験。現在は、金融、経済の見通しに関するレポートを多数執筆する傍ら、金融リテラシーの向上に関わる活動を行う。

  • 束田 光陽

    束田 光陽

    資産運用科

    サラリーマン生活に不安を感じ26歳で不動産投資を開始。現在までに通算30件の物件を取得。総資産5億円、年間家賃収入は4000万円。自身の経験に加え1万人以上に教えた経験をもとに展開する授業は抜群の説得力。受講生評価も常に高得点をマーク。

  • 平野 泰嗣

    平野 泰嗣

    家計・マネープラン科

    FPオフィスLife&FinancialClinic共同代表。ファイナンシャルプランナー (CFP®認定者 )。パートナーと夫婦 FPとして活動。夫婦で取り組む家計管理や、ライフプラン実現のためのコンサルティングを多数手がける。

  • 武藤 頼胡

    武藤 頼胡

    相続・終活科

    一般社団法人終活カウンセラー協会代表理事、リンテアライン株式会社代表取締役。「終活カウンセラーの生みの親」として、テレビ、新聞、雑誌などメディアへ出演。「終活」という考えの普及に努める。

申込みはこちら

受講生の成果

受講してから
定年後に向けて実践することが
明確になったか？

運用実績のグラフ。74.1%がプラス。16.5%がプラスマイナスゼロ。9.4%がマイナス

  • あまり変わらない

  • 明確になった

  • とても明確になった

91.2%の受講生が
定年後に
実践することが明確になったと回答

受講後に取り組んだ資産運用では
86.0%の受講生が
プラスの運用実績

※2021年10月に「定年後設計スクール」の受講生（57名）から得たアンケート回答を元にした数値です。

受講生の実際の声

他の受講生の声はこちらから 〉〉
申込みはこちら

１年で、
成果が出せる
自分になれる。

お金について、
今まで学んだことがない人も、
独学ではうまくいかなかった人も
１年学べばきちんと成果が出せること。
それが「お金の学校」である
ファイナンシャルアカデミーの絶対的な価値です。

ファイナンシャルアカデミー
が提供する
スクールの3つの特徴

  1. 効果的に学べる教材

    基礎から実践までを完全網羅した
    15段ステップアップ式教材

    だから

    最短距離で成果が出る！

    ファイナンシャルアカデミーのカリキュラムは、投資に必要な知識やノウハウのすべてが無駄なく網羅された15段ステップアップ式。わかりやすさに徹底的にこだわった全15冊のオリジナル、そして最新の補助資料に書き込みながら学ぶことで、理解がより確かなものになります。
    ゼロから学びたい人、書籍やYouTubeで学んだけれど成果が出ない人、より大きな成果を出したい人など、どんな人でも効率的にステップアップし、最短距離で成果を出すことができます。
    ※ステップや教材の数はスクールにより異なります。 詳しくはこちら　＞

  2. 実践的な授業

    動画もリアルタイムも選べる
    知見豊富な「プロ講師」の授業

    だから

    即戦力が身につく！

    Zoom授業／教室授業／動画授業

    ファイナンシャルアカデミーでは、動画授業に加えて、リアルタイムならではの臨場感溢れる授業を繰り返し受けることで理解の促進につながります。
    理解をアクティブに深めるZoom授業か、リアルな刺激を感じる教室授業を自分のスタイルに合わせて選択できます。予定があってZoomや教室での授業に参加できなくても、インターネットにつながる環境さえあれば、好きなタイミングで過去の授業の動画を見て繰り返し学ぶことができます。 詳しくはこちら　＞

  3. 手厚い受講サポート

    安心の全額返金制度と
    たっぷり1年間の受講期間

    だから

    成果が出るまで続けられる !

    受講料全額返金制度／スクールチェンジ制度／休学・復学制度／受講スタイル変更制度

    教材発送から30日以内であれば受講料は全額返金。リスクゼロで学びをスタートできます。入学後は3カ月を目安に全15回の授業を1クール受講。その知識とノウハウを実践しながら2クール目を受講。こうした学びと実践の繰り返しによって、1年で「成果が出せる自分」へと変化します。
    その他にもさまざまな目標やライフスタイルの変化にも柔軟に対応するサポート制度があり、「お金の学校」だからこそ実現する手厚い受講サポートで学びの継続を支えます。 詳しくはこちら　＞

スクール案内リーフレット

下記のボタンからスクール案内リーフレット（PDFファイル）のダウンロードができます。

スクール案内リーフレット（PDF）

受講までの流れ

申込み後すぐに学びをスタートすることができます。

Step
1 スクール申込み（当日）

WEBまたは電話で申込みすることができます。

Step
2 受講料の支払い（当日）

クレジットカード、Amazon Pay、銀行振込、教育クレジット（教育ローン）から、支払い方法を選択できます。

Step
3 教材の発送（翌営業日）

受講料の支払いが確認できましたら、翌営業日にはすぐ教材を発送します。

到着 受講スタート （最短2日後）

教材が届いたら、動画授業を見たり、Zoom授業・教室授業の予約をスタートできます。

申込み方法

  • WEBで

    申込み

  • メールで

    申込み・問合せ

  • 電話で

    0120-104-384

    （受付：10-22時[月-金]・10-19時[土]）

    土曜は電話が繋がりにくい場合があります。

「定年後設計スクール」の
申込みはこちら

入学金 30,000円
（税込 33,000円）
受講料 ・カリキュラム一式（教材）
　158,000円（税込 173,800円）
▽ 受講スタイルを選択してください　※必須

※ Zoom授業・教室授業・動画授業は、受講期間中であれば何度でも繰り返し授業への参加や動画視聴が可能です。
支払い方法 * クレジットカード
（一括払い・分割払い）
クレジットカードロゴ
* Amazon Pay
* 銀行振込
* 教育クレジット（教育ローン）
※クレジットカード払いを選択した場合、カリキュラム一式（教材）とZoom授業及び教室授業（動画授業を含む）はそれぞれ別々の明細となります。
小計 308,000円
（税込338,800円）
※送料は無料です

※ スクール受講生は、マイページより申込みください。

カリキュラム一式

教材パッケージ

入学すると、「教科書」「アクションリスト」などがセットになったスクールごとの教材パッケージが届きます。

Zoom授業・教室授業・動画授業

Zoom授業または教室授業
（1年間受け放題）

Zoom授業と教室授業の、どちらかお好きな受講スタイルをお選びください。

動画授業
（1年間受け放題）

いつでも好きなときに、受講生専用ページから授業を収録した動画を見ることができます。

ファイナンシャルアカデミー
基本制度規約・受講規約

×

ファイナンシャルアカデミー基本制度規約

×

第1条（定義）

この制度規約（以下『本規約』）は株式会社FinancialAcademy（以下、『当校』）が提供するメインスクール、ゼミ、アドバンススクール、その他の講座の受講にあたっての条件等を定めるものです。

メインスクール、ゼミ、アドバンススクールに該当する講座の一覧はこちらで確認できます。

第2条（規約の適用）

各講座への申込みをもって、本規約、当校の「ファイナンシャルアカデミー利用規約」及び「個人情報保護方針ならびに取扱いについて」に承諾したものとみなします。

第3条（申込みと契約の成立）

  • 1. 各講座への申込み意思を示し、当校所定の受講料の支払いをした時点で契約が成立するものとします。
  • 2. 受講料の支払いをすることで、該当講座の受講権利を得られるものとします。なお、メインスクールを受講する際は、すでに入学金を納入している場合、入学金を優待・免除されている場合を除いて入学金の納入が必要です。入学金を納入しメインスクールで学んでいる受講生（正規受講生）は、当校所定のサポートを受けることが可能になります。
  • 3. 当校の講座は、カリキュラム一式等の物販及び授業等の役務により構成されます。受講料は提供する物販と役務の合計金額となりますが、それぞれで受講料の支払い方法や、クレジットカードの引き落とし日が異なる場合があります。
  • 4. 当該商品に関する契約が成立した後であっても、申込み者に不正行為または不適当な行為があったことが判明した場合、当校は、当校の判断により当該契約を取消、解除、その他適切な措置をとることができるものとします。

第4条（受講期間）

メインスクール、ゼミ及びアドバンススクールは、教材発送日から1年間を受講期間とし、その他の講座については、各講座所定の受講期間に準じます。ただし、第8条、第9条が適用される場合には、受講期間は延長されます。

第5条（受講スタイル）

受講スタイルには、Zoom授業、教室授業、動画授業があり、各講座所定の受講スタイルから選択できます。（選択可能な受講スタイルは講座により異なります。）Zoom授業、教室授業を選択する場合には、動画授業も併せて申込む必要があります。動画授業のみを申込み、受講している場合は、受講期間中に限り、Zoom授業、教室授業権利を追加申込みすることができます。ただし、その場合の受講期間は、動画授業の受講期間から変更されません。

〈Zoom授業〉

オンライン会議システム「Zoom」を介し、リアルタイムで配信される授業を受講できます。Zoom授業において、インターネットを利用することに関して発生する一切の費用は、受講生で負担するものとします。

〈教室授業〉

教室においてリアルタイムで授業を受講できます。

〈動画授業〉

開催済みの授業を収録した動画を、マイページから視聴できます。
Zoom授業、教室授業権利がある受講生で、授業に参加できなかった場合でも、Zoom授業または教室授業を収録した動画で学習が可能です。なお、すべてのZoom授業または教室授業が動画授業として配信されるわけではありません。また、動画は、開催日から原則として5営業日以内に配信されます。

・メインスクール

「Zoom授業＋動画授業」、「教室授業＋動画授業」を選択できます。

※メインスクールのZoom授業、教室授業は、受講期間中何度でも授業に参加できる権利です。

・ゼミ、アドバンススクール

「動画授業」で学びます。一部ゼミ・アドバンススクールについては、Zoom授業、教室授業の提供があります。

※ゼミ・アドバンススクールのZoom授業、教室授業は、受講期間中に1クール授業に参加できる権利です。この権利は、受講期間中であれば、何度でも追加申込みが可能です。

・その他の講座

各講座所定の受講スタイルに準じます。

第6条（受講方法）

Zoom授業、教室授業、動画授業によって受講方法が異なります。
それぞれの手順を確認のうえ、受講してください。

〈Zoom授業〉

  • ・マイページから予約をする必要があります。所定の手順に従い予約してください。メインスクールは授業開催日の45日前から、ゼミ・アドバンススクールは授業開催予定の公開と同時に、マイページから予約可能となります。
  • ・予約は授業開催日が受講期間中の日程に限り有効です。
  • ・オンライン会議システム「Zoom」への事前登録が必要です。事前登録については、Zoomの公式ウェブサイトを確認ください。
  • ・一度に予約できる回数はスクールごとに定められた上限があります。上限に達した場合には、予約した講座の開催日を過ぎると、その回数分が新たに予約できるようになります。
  • ・受講のためのURLは、事前にメールで送られます。授業開始15分前より、そのURLにアクセスすることで、受講することができます。
  • ・補助資料は、PDFファイル形式で配布します。

〈教室授業〉

  • ・マイページから予約をする必要があります。所定の手順に従い予約してください。メインスクールは授業開催日の45日前から、ゼミ・アドバンススクールは授業開催予定の公開と同時に、マイページから予約可能となります。
  • ・予約は授業開催日が受講期間中の日程に限り有効です。
  • ・一度に予約できる回数はスクールごとに定められた上限があります。上限に達した場合には、予約した講座の開催日を過ぎると、その回数分が新たに予約できるようになります。
  • ・授業によっては、当校が用意した席数を超えた時点で、キャンセル待ちになることがあります。キャンセル待ちで予約をした場合、前日16時までに席の準備ができなかった場合は参加できません。その場合、受講料全額返金制度を利用する場合を除いては、当校は、すでに支払った受講料について、返金を行わないものとします。
  • ・授業開始15分前から教室に入室できます。受付時に名前と教科書を確認しますので、教科書の記名欄にあらかじめ氏名を記入のうえ、忘れずに持参ください。
  • ・補助資料がある授業の場合、当日、授業に参加した受講生にのみ教室で配布します。当該授業が動画授業の配信対象である場合に限り、動画が公開された時点でマイページからその授業の補助資料を表示することが可能です。

〈動画授業〉

  • ・マイページから視聴できます。
  • ・授業の補助資料は、動画視聴画面から表示することができます。

第7条（受講スタイル変更制度）

メインスクールに限り適用されます。

申込みをしたスクール毎の受講期間中、1年間に一度だけ「Zoom授業＋動画授業」と「教室授業＋動画授業」を変更することが可能です。受講スタイル変更制度の利用を希望する旨を、事務局に連絡してください。

第8条（継続受講制度）

メインスクール、ゼミ、アドバンススクールに限り適用されます。
受講期間終了45日前から申込むことができ、それぞれ所定の受講料を納めることで受講期間を延長することができます。

第9条（休学・復学制度）

メインスクール、ゼミ、アドバンススクールに限り適用されます。
やむを得ない理由により一時的に受講の継続が困難な場合に、受講期間中に1度、最大1年間休学することができます。

［休学・復学制度の利用の流れ］

「休学・復学制度」の利用を希望する旨を、事務局に連絡してください。
事務局から「休学届」もしくは「復学届」をメール送付します。
届出書に必要事項を記入のうえ、事務局にメール、もしくは郵送してください(郵送の場合、送料はご負担ください)。
事務局にて内容を確認し、不備がなければ、届出を受領した旨をメールでお知らせします。

［注意点］

  • ・当校で休学の申請が受理されると、休学開始日からZoom授業、教室授業、動画授業の視聴、および該当講座の受講生を優遇対象としたイベント・セミナー等への参加、プレミアムサロンへの申込みができなくなります。
  • ・休学期間を問わず、休学を申請できるのは受講期間中に一度限りです。

第10条（スクールチェンジ制度）

メインスクールに限り適用されます。
受講した講座の内容に満足できなかった場合、1人1回まで他のメインスクールに変更することが可能です。
この場合の受講期間は、最初に申込んだスクールと同じ期間となります。

スクールチェンジ制度は、受講料全額返金制度に準じた手続きを完了した場合にのみ適用され、この制度を利用した場合は、第11条の受講料全額返金制度は利用できません。
すでに支払い済みの受講料が、変更後のスクールの受講料と異なる場合の差額分は、当校から返金、もしくは受講生が追加で支払うものとします。当校から差額分を返金する場合、当校所定の返金方法・タイミングに沿って返金します。受講生が追加で差額分を支払う場合、制度の申し出を行った7日以内に、当校所定の方法で支払うものとします。

［スクールチェンジ制度の利用の流れ］

教材発送日から30日以内に、「スクールチェンジ制度」の利用を希望する旨を事務局に連絡してください。事務局から「スクールチェンジ制度利用申請書」をメール送付します。申請書に必要事項を記入のうえ、事務局にメール、もしくは郵送してください(郵送の場合、送料はご負担ください)。

第11条（受講料全額返金制度）

当校が提供するすべての有料講座に適用されます。
受講した講座の内容に満足できなかった場合、以下の条件をすべて満たしていれば、1人1回まで受講料を全額返金します。

  • ・教材発送日（冊子教科書等の教材がない講座の場合には、講座開催日、講座申込日または受講開始日）から30日以内に、当校事務局へ「受講料全額返金制度」の利用を希望する旨を申し出ること
  • ・冊子教科書等がある場合には、受講料全額返金制度利用の申し出から7日以内必着で、以下の書類・教材をすべて事務局に送付すること
  • 1. 当校指定の返金依頼書
  • 2. 顔写真付きの身分証明書（運転免許証、パスポートなど）のコピー
  • 3. スターターキットを含む、教科書等一式（冊子教科書等がある場合のみ）

・返金を希望する理由が受講料全額返金制度の趣旨から外れていないこと

［受講料全額返金制度の利用の流れ］

教材発送日（冊子教科書等の教材がない講座の場合には、講座開催日、講座申込日または受講開始日）から30日以内に、受講料全額返金制度の利用を希望する旨を、事務局にご連絡ください。
事務局から「返金依頼書」をメール送付します。
返金依頼書に必要事項を記入のうえ、必要書類とスターターキットを含む、教科書等一式（冊子教科書等がある場合のみ）を事務局にお送りください。
その際の送料はご負担ください。
事務局にて内容を確認し、不備・不足がなければ返金時期をメールで通知します。返金のタイミングおよび返金方法は、申込み時の条件により異なります。

［受講料全額返金制度の対象とならないケース］

  • ・教材発送日（冊子教科書等の教材がない講座の場合には、講座開催日、講座申込日または受講開始日）より31日以上が経過している場合
  • ・制度を利用する旨の連絡を事務局が受領してから7日以内に当校必着で、すべての書類・教材を返却できない場合（冊子教科書等がある場合のみ）
  • ・規定回数を超えて制度の利用を希望した場合
  • ・当校の教材を第三者からの売買・譲渡を通じて二次的に取得した場合
  • ・その他、当校が受講料全額返金制度の趣旨から外れる利用と認めた場合

［注意点］

  • ・内容に満足しなかった場合にのみ利用できる制度です。そのため受講料全額返金制度を利用した講座には再申込みはできません。
  • ・冊子教科書等の教材がある場合、教材返送時の送料はご負担ください。着払いで返送があった場合、受講料から送料を差し引いた金額を返金します。
  • ・事務局に対し、受講料全額返金制度の利用の意思が示された時点で、Zoom授業、教室授業、動画の視聴及びWEB教科書がある講座については教科書の閲覧ができなくなります。
  • ・受講料全額返金制度の利用は、当校が提供するすべての講座を通じて1人1回までとなります。
    たとえば、不動産投資スクールで受講料全額返金制度を利用した場合、株式投資スクールなど他の講座では受講料全額返金制度は利用できません。
    不動産投資スクールと株式投資スクールを申込んだ場合も、受講料全額返金制度はどちらか一方の講座にのみ適用となります。
  • ・申込み時に割引特典などを利用した場合、受講料全額返金制度を利用する講座を除く受講料の合計額に応じた割引が適用されたものとし、返金額を算出します。

（例）割引特典を利用して申込み、2つ目の講座に受講料全額返金制度を適用する場合

・申込み時の受講料総額
756,000円（税込831,600円）→　25%割引により、567,000円（税込623,700円）
└１つ目のスクール　378,000 円（税込415,800円）
└２つ目のスクール　378,000 円（税込415,800円）
※受講料全額返金制度を適用

・制度適用後の受講料総額
378,000円（税込415,800円）→ 20%割引により、302,400円（税込332,640円）
└１つ目のスクール　378,000 円（税込415,800円）

合計受講料が60万円を超えていることにより25%割引が適用されているため、受講料全額返金制度が適用されたあとの合計受講料378,000円（税込415,800円）の割引率に応じ、567,000円（税込623,700円）から302,400円（税込332,640円）を差し引いた264,600円（税込291,060円）を返金します。

第12条（禁止事項）

受講生は、以下各号の行為を行ってはならないものとします。

  • 1. 申込みや制度利用時において、虚偽または不正確な情報を提供する行為
  • 2. 個人や講師を誹謗、中傷、脅迫し、またはそのおそれのある行為
  • 3. 著作権、商標権、その他の知的財産権を含む他人の権利を侵害し、またはそのおそれのある行為
  • 4. 本サービスを通じて入手した情報を、複製、販売、出版その他方法の如何を問わず、私的利用の範囲を超えて利用し、または第三者に開示、提供する行為
  • 5. 本サービスを通じて入手した情報を利用して、当校もしくは第三者に対して金銭等を要求し、または不利益もしくは損害を与える行為
  • 6. 本サービスの円滑な運営を妨げる行為、または当校および講師の信用または名誉を毀損する行為、もしくはそれらのおそれのある行為
  • 7. 犯罪行為、または法令に反する行為等公序良俗に反する行為、もしくはそれらのおそれのある行為
  • 8. 反社会的勢力等に関連する組織に属する行為、反社会的勢力に利益を与え、または利用する等不適切な関係を持つ行為、もしくはそれらのおそれのある行為
  • 2006 年1月1日制定・施行
  • 本規約は、2018年6月1日より改定されました。
  • 本規約は、2019年3月15日より改定されました。
  • 本規約は、2019年11月11日より改定されました。
  • 本規約は、2020年7月1日より改定されました。
  • 本規約は、2021年1月5日より改定されました。
  • 本規約は、2021年4月1日より改定されました。
  • 本規約は、2022年1月6日より改定されました。
  • 本規約は、2022年4月1日より改定されました。
  • 本規約は、2022年9月1日より改定されました。

ファイナンシャルアカデミー受講規約

この受講規約（以下『本規約』）は株式会社FinancialAcademy（以下、『当校』）が提供する全ての講座の受講にあたっての規約を定めるものです。

Ⅰ.受講に際しての禁止事項

  • ・授業内容の録音、録画、写真撮影等はお控えください。
  • ・授業は申込者のみ受講できます。複数人での視聴はお控えください。
  • ・企業・団体による受講は、他の受講生に迷惑がかかる場合があるため、事前の許可がある場合を除いてお断りしています。
  • ・受講に必要なID、パスワード、URL等の譲渡及び貸与は一切禁止します。譲渡及び貸与の事実が発覚した場合は、当校は受講生に対して、本サービスの全部もしくは一部の利用を制限することができるものとします。
  • ・当日及び後日のネットワークビジネス、投資、宗教等の勧誘行為は一切禁止します。
  • ・以下に該当する人は、円滑な授業運営のため、受講をお断りする場合があります。
  • 1. 授業を録音、録画、写真撮影等した人
  • 2. 教科書や授業で使用する資料の転写・複写または、ウェブサイト等へ公開した人
  • 3. ネットワークビジネス、投資、宗教等の勧誘目的の人※
  • 4. 他の受講生や講師に対し、暴言、暴力、セクハラ行為、プライバシーを侵害する行為等を行った人
  • 5. 受講に必要なID、パスワード、URL等を譲渡及び貸与した人
  • 6. ひとつの受講権利を使い、複数人で受講した人
  • 7. 授業の進行に支障をきたす言動をする人
  • 8. 飲酒している人
  • 9. 立ち入り禁止エリアへ不当に侵入した人
  • 10. その他、当校の運営上、事務局が不適切と判断した人

※当校では、受講生間における当日及び後日のネットワークビジネス、投資、宗教等の勧誘行為を一切禁止しています。これらに該当する営業・勧誘を受けた際は、事務局までお知らせください。
これらの勧誘行為が発覚した場合、受講生への迷惑、及び当校の信用が大きく毀損する悪質な行為として然るべき対処をさせていただきます。
被害を最小限に抑えるため、次の方法にて名前・斡旋先名・企業名などを公開する場合があります。

  • （1）教室やイベント会場での掲示
  • （2）当校ウェブサイトへの掲載
  • （3）受講生へのメール送付等

Ⅱ.Zoom授業規約

ファイナンシャルアカデミーが提供する全てのZoomでの授業にあたって適用されます。

  • ・補助資料がある講座について、補助資料は、事前の案内を確認のうえご準備ください。
  • ・最低開催人数は5名とします。
  • ・開催3日前の時点で、開催予定講座の予約人数が5名を下回る場合、講座の開催を中止する場合があります。
  • ・授業内容や講師は、急病、天候、災害、その他やむを得ない事情により予告なく変更される場合があります。
  • ・当校は、システム若しくは通信回線等の障害又は停電、騒乱、火災若しくは天災地変等の不可抗力によって、予告なくサービスの一部又は全部の提供を一時停止することがあります。
  • ・当校は、当校または当校から委託を受けた者が前項に基づく修理又は復旧を行っている間、受講生が動画視聴できないことについて、当校に故意又は重過失がある場合を除き、一切責任を負わないものとします。

Ⅲ.教室授業規約

ファイナンシャルアカデミーが提供する全ての教室での授業にあたって適用されます。

  • ・最低開催人数は5名とします。
  • ・開催3日前の時点で、開催予定講座の予約人数が5名を下回る場合、講座の開催を中止する場合があります。
  • ・開催時期や、授業内容・講師は、急病、天候、災害、その他やむを得ない事情により予告なく変更される場合があります。
  • ・授業中のパソコンの使用や撮影は原則禁止とさせていただきます。一部の使用が許可されたスクール・講座におきましても、タイプ音や撮影音などが他の受講生の迷惑にならないようにご注意ください。
  • ・15歳未満の方については、他の受講生の集中を妨げる可能性があるため入室をお断りしています。
  • ・資料は授業に参加した人にのみ配布しています。
  • ・授業中に、当校及び当校グループのウェブサイト等に開催報告を掲載するための写真撮影や、講師トレーニングのための映像撮影をする場合があります。最大限、個人が特定されない写真を使用させていただきますが、万が一写真の変更希望がある場合には、事務局までご連絡ください。

Ⅳ.動画授業規約

ファイナンシャルアカデミーが提供する全ての動画での授業にあたって適用されます。

  • ・補助資料がある講座については、マイページの動画授業受講画面から確認できます。
  • ・配信される授業や公開の時期は、急病、天候、災害、その他やむを得ない事情により予告なく変更される場合があります。
  • ・当校は、システム若しくは通信回線等の障害又は停電、騒乱、火災若しくは天災地変等の不可抗力によって、予告なくサービスの一部又は全部の提供を一時停止することがあります。
  • ・当校は、当校または当校から委託を受けた者が前項に基づく修理又は復旧を行っている間、受講生が動画視聴できないことについて、当校に故意又は重過失がある場合を除き、一切責任を負わないものとします。
  • 2006年1月1日制定・施行
  • 本規約は、2018年6月1日より改定されました。
  • 本規約は、2019年3月15日より改定されました。
  • 本規約は、2019年11月11日より改定されました。
  • 本規約は、2020年7月1日より改定されました。
  • 本規約は、2021年1月5日より改定されました。
  • 本規約は、2022年1月6日より改定されました。
  • 本規約は、2022年4月1日より改定されました。
  • 本規約は、2022年9月1日より改定されました。

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