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オンラインでの「企業向けマネー研修」を8月より本格提供開始

2020年7月31日

テレワーク下での新たな社員教育を提供

日本最大級の総合マネースクールであるファイナンシャルアカデミー(本社:東京都千代田区、代表:泉正人、以下当校)は、オンラインによる「企業向けマネー研修」を2020年8月より本格提供します。新型コロナウイルスの影響により社会全体でテレワークが急速に進む中、当校が提供する社員研修も、対面型だけでなくオンラインで提供することにより、多くの企業における社員一人ひとりの金融リテラシー向上に寄与できると考えています。https://www.f-academy.jp/kensyu.html

 

■ウィズコロナ時代、「オンラインマネー研修」を企業の成長力に

新型コロナウイルスの流行により企業でのテレワークが急速に進み、これまでとは働き方が大きく変わった2020年前半。企業における社員教育も、既存のスタイルでの実施が難しくなり、人材育成の方法を模索する人事担当者も多いのではないでしょうか。そんな中、当校ではこれまで対面型研修として提供してきた企業向けマネー研修を2020年5月からはオンラインでも提供を開始し、今後さらに高まるニーズに応えるべく、2020年8月からは、より幅広いラインナップに対応する形で本格提供を開始します。

当校が提供するマネー研修は、社員一人ひとりが個人のお金を学ぶことで、社会人として不可欠な金融リテラシーを身につけると共に、「企業に属して働く意義」や「お金と信頼の関係」を認識でき、早期離職防止やコンプライアンスへの意識向上にもつながる内容です。また50代以降の社員向け研修では、定年後の生きがいやお金について学ぶことで、漠然とした不安の解消や、自発的な老後への備えを促す内容となっています。

テレワーク下で、多くの企業が社員のモチベーションや帰属意識向上を模索する中、当校は、社員にとって関心の高い「個人のお金」をテーマにした研修が、企業における社員一人ひとりのモチベーションの向上、ひいては企業全体の成長につながると考えています。

 

■オンライン 企業向けマネー研修 概要

■目的:それぞれの年代で知るべき「個人のお金」を学ぶことで、社会人として必要不可欠な金融リテラシーを身につけると共に、テレワーク下でより一層求められる、「お金に対する不安の解消」や「働くモチベーションの向上」につなげる。

■時間:1時間半〜(カリキュラムによる)

■方法:オンライン
※ 提供環境については、各社の状況に応じて対応が可能です。
※ 対面研修をご希望の場合は、各種対策を講じた上での実施が可能ですのでご相談ください。

■講師:企業向け、個人向けの講義経験が豊富で、日頃からオンラインでの授業を行うファイナンシャルアカデミー認定講師が担当します。

■スケジュール:
▶~3ヶ月前:要望のヒアリング
▶3~2ヶ月前:研修企画の提案
▶1ヶ月前:研修実施に向けた準備
▶開催日:研修実施
▶開催後:報告・フォローアップ
※上記は一例です。スケジュールは早めることも可能ですのでご相談ください。

■費用:研修内容に応じて異なります。詳しくはお問合せください。

■URL:https://www.f-academy.jp/kensyu.html

■研修例:

<50代からはじめるマネープラン研修>

対象:50代社員(約3時間)

◎第一部 定年後デザインとマネープラン
・定年後のイメージ ・定年後に必要なお金
◎第二部 これからの「自分」のお金を知る
・公的年金の全体像 ・会社からのお金と賢い年金の増やし方
・いざという時のお金 ・自分の年金手帳を見てみよう
◎第三部 自らの手で定年後を設計する
・定年後のために今、始めること
・生涯貯蓄可能月数はあと何ヶ月?

 

<給与明細から理解する「今しか聞けないお金の基本」>

対象:新入社員および若手社員(約3時間)

◎給与と信用の関係性
・「給与明細」を読み解こう
・両面思考で知る「控除」とは
・「信用」の重要性~新入社員でも給与が保証される理由~
◎若手社員のためのお金の教養
・考え方、貯め方、使い方、稼ぎ方、増やし方、維持管理、社会還元 など

 

■企業向け社員研修実績 ※過去の対面型研修(50音順):

ANAエアサービス東京労働組合 足利銀行 株式会社アントステラ エス・アンド・アイ株式会社 SBSホールディングス株式会社 株式会社オプトホールディング 北日本銀行 金融広報中央委員会 資生堂労働組合 新生銀行 ソフトバンクテレコム株式会社 千代田区男女共同参画センター 東京証券取引所 東京新聞 東京労働組合 日本FP協会 株式会社日本経済新聞社 日本証券業協会・証券知識普及プロジェクト パソナ株式会社 パレット共済会 富士ゼロックス株式会社 不動産証券化協会 ボストン・コンサルティング・グループ 株式会社丸井グループ 三越労働組合 三菱鉛筆株式会社 メットライフ生命保険株式会社 株式会社守谷商会 読売新聞 リビング新聞社 株式会社リロ・フィナンシャル・ソリューションズ ルネサステクノロジー レンドリース・ジャパン ロイヤルホスト ほか

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