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不動産投資シミュレーションツール

マネログ

購入検討中物件の長期収支を
簡単にシミュレーションできます。

累計利用者数60万人超
購入検討物件の長期の収支が見通せるシミュレーションツール

「マネログ」は、購入を検討している物件のデータを入力するだけで
減価償却費、借入残高の推移、納税額、キャッシュフロー、ROI(投資収益率)、
自己資金回収率などを自動計算する、不動産投資シミュレーションツールです。
将来の金利上昇や家賃下落といった変動要因も踏まえたうえで
最大35年の長期に渡るシミュレーションが可能です。

以下ボタンより、新規申込みをお願いします。
(※既に会員登録されている方は、マイページにログインしてご利用ください。)

こんな人におすすめ

  • 不動産の収支シミュレーションする際、必要な要素を網羅できているか不安な人
  • 将来の家賃下落なども見越して収支を見直したい人
  • 購入検討にあたって、何年後に自己資金を回収できるのかを知りたい人
  • 融資審査の際に提出できる収支シミュレーションが欲しい人

マネログでできること

  • Point 01

    減価償却費や税金等を考慮したキャッシュフローのシミュレーションが可能。

    シミュレーション数値入力画面サンプル

    クリックすると画像が拡大されます。

  • Point 02

    同じ物件における、融資条件の違いによる収支シミュレーションが簡単にできる。

  • Point 03

    最大35年までのROIや自己資金回収比率が一覧でわかる

    シミュレーション結果イメージサンプル

    クリックすると画像が拡大されます。

利用料

月々5,000円(税込5,500円)。
但し、ファイナンシャルアカデミーの不動産投資スクールの受講生になると、
2年間無料で、12万円相当分がお得に利用可能!!

利用料 月々5,000円(税込 5,500円)
支払い方法 クレジットカード(一括払い)
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ファイナンシャルアカデミー月額制オンライン講座・サービス制度規約

この制度規約(以下『本規約』)は株式会社FinancialAcademy(以下、『当校』)が提供する月額制オンライン講座の受講料等や受講サポート制度、また、月額制サービスの利用料等を定めるものです。

「月額制オンライン講座」に該当する講座

  • ・IZUMI塾ONLINE
  • ・定期配信オンラインスクール

「月額制サービス」に該当するサービス

  • ・マネログ

I. 受講料・利用料

  • ・月額制オンライン講座の受講生(以下、受講生)または月額制サービスの利用者(以下、利用者)は、あらかじめ定められた月額受講料または利用料を支払うことで、該当講座における受講権利、または該当サービスにおける利用権利を得られるものとします。但し、月額制サービスの利用において、当校が定める一定の要件を満たした受講生は月額利用料が無料になる場合があります。
  • ・月額受講料または利用料の支払いは、クレジットカード決済での継続的な課金(定期決済)によって行います。受講生または利用者は、受講コースの終了、解約の完了、またはサービスが中止されるまで、月額受講料または利用料等の支払いを行うものとします。なお、クレジットカードでの定期決済が失敗した場合、受講またはサービスを利用できなくなります。この場合、事務局からの案内に従い該当金額を支払うことで、受講またはサービスの利用を継続できます。
  • ・インターネットを利用することに関して発生する一切の費用は、受講生または利用者で負担するものとします。

U. 受講・利用期間

  • ・月額受講料または利用料の支払いが確認されてから翌月の応当日までを受講・利用期間とします。また、月額受講料または利用料が継続的に支払われている間は受講・利用期間が1ヶ月毎に継続して更新されます。ただし、定期配信オンラインスクールの受講生は、各コースについて最終決済が行われた後、初月決済日から起算して1年間(休学期間を除く)まで視聴可能期間が延長されます。
  • ・休学制度等の利用により決済の停止や再開があった場合には、請求日が変更されることがあります。また、29、30、31日に申込みした場合、翌月以降の毎月の決済日は1日となります。

V. 受講・利用方法

  • ・受講生または利用者は、ファイナンシャルアカデミーのマイページ(https://mypage.f-academy.jp)の中で受講またはサービスの利用をすることができます。
  • ・受講生は、受講期間中、申込みコースに応じた新規動画を視聴できるほか、過去の受講期間中に公開された動画についても視聴できます。動画の更新ごとにメールアドレス宛に届く動画更新のお知らせのリンクからマイページ内にある動画再生ページにアクセスするか、ウェブサイト等からマイページにログインすることで受講が可能です。メールアドレスの削除や変更により動画更新のお知らせが不達となった場合でも、受講期間中である限りは月額受講料が発生するものとします。
  • ・月額制オンライン講座の受講生は、正規受講生には該当しないため、「正規受講生サポート」の対象とはなりません。したがって、入学金の納入についても不要となります。
  • ・当初登録したメールアドレスや支払方法の内容(クレジットカードの番号・有効期限等)に変更があった場合には、マイページ内の「登録内容の変更」メニューより情報を更新するものとします。

W . 受講サポート制度

(1)受講料全額返金制度

  • ・ファイナンシャルアカデミーが提供するすべての月額制オンライン講座に適用されます。
  • ・受講した講座の内容に満足できなかった場合、以下の条件をすべて満たしていれば、1人1回まで受講料を全額返金します。
  • ・教材発送日(冊子教科書等の教材がない講座の場合には、初回月額受講料の支払いが完了した日)から30日以内に、当校事務局へ「受講料全額返金制度」の利用を希望する旨を申し出ること
  • ・冊子教科書等がある場合には、受講料全額返金制度利用の申し出から7日以内必着で、以下の書類・教材をすべて事務局に送付すること
    • 1. 当校指定の返金依頼書
    • 2. 顔写真付きの身分証明書(運転免許証、パスポートなど)のコピー
    • 3. 教材一式(冊子教科書等がある講座のみ)
  • ・返金を希望する理由が受講料全額返金制度の趣旨から外れていないこと

[受講料全額返金制度の利用の流れ]

  • 1. 受講料全額返金制度の利用を希望する旨を、事務局にご連絡ください。
  • 2. 事務局から「返金依頼書」をメール送付もしくは郵送します。
  • 3. 返金依頼書に必要事項を記入のうえ、顔写真付きの身分証明書(運転免許証、パスポートなど)のコピーとすべての教材を事務局にお送りください。 その際の送料はご負担ください。
  • 4. 事務局にて内容を確認し、不備・不足がなければ返金時期をメールで通知します。返金のタイミングおよび返金方法は、申込み時の条件により異なります。

[受講料全額返金制度の対象とならないケース]

  • ・教材発送日、または冊子の教材がない講座の場合には、初回受講料の支払いが完了した日より31日以上が経過している場合
  • ・制度を利用する旨の連絡を事務局が受領してから7日以内に当校必着で、すべての書類・教材を返却できない場合(冊子教科書等がある講座のみ)
  • ・規定回数を超えて制度の利用を希望した場合
  • ・当校の教材を第三者からの売買・譲渡を通じて二次的に取得した場合
  • ・その他、当校が受講料全額返金制度の趣旨から外れる利用と認めた場合

[注意点]

  • ・内容に満足しなかった場合にのみ利用できる制度です。そのため受講料全額返金制度を利用した講座には再申込みできません。
  • ・教材返送時の送料はご負担ください。着払いで返送があった場合、受講料から送料を差し引いた金額を返金します。
  • ・受講料全額返金制度の利用を希望した時点で、動画の視聴、WEB教科書がある講座については教科書の閲覧ができなくなります。

(2)休学・復学制度

  • ・ファイナンシャルアカデミーが提供するすべての月額制オンライン講座に適用されます。
  • ・やむを得ない理由により一時的に受講の継続が困難な場合、受講期間中に一度、最大1年間休学することができます。

[休学・復学制度の利用の流れ]

  • 1. 「休学・復学制度」の利用を希望する旨を、事務局に連絡してください。
  • 2. 事務局から「休学届」もしくは「復学届」をメール送付もしくは郵送します。
  • 3. 届出書に必要事項を記入のうえ、事務局にお送りください (送料はご負担ください)。
  • 4. 事務局にて内容を確認し、不備がなければ、届出を受領した旨をメールでお知らせします。

[注意点]

  • ・休学を希望する場合は、休学をしたい月の月額受講料が課金される前に手続きを行う必要があります。そのため、休学をしたい月のクレジットカードその他の継続的な課金日の14日前までに事務局に連絡をするものとします。
  • ・休学開始日は、「休学届」が当校に届いたあと、14日後以降のクレジットカードその他の継続的な課金日の翌日となります。
  • ・「休学届」を提出した場合、休学開始日から動画受講のほか、該当講座の受講生を対象としたイベントへの参加ができなくなります。「復学届」を提出した場合、復学日から動画受講、その他イベントへの参加ができます。
  • ・休学期間を問わず、休学が申請できるのは受講期間中に一度限りです。
  • ・1年以内に復学した場合には、過去に配信された動画の続きから視聴することができます。

X.解約

  • ・解約を希望する場合には、解約をしたい月の月額受講料または利用料が課金される前に手続きを行う必要があります。そのため、解約をしたい月のクレジットカード課金日の14日前までに事務局に連絡をするものとします。
  • ・事務局が連絡を受けたあと14日後以降の、前回の課金日の月応当日が解約日となります。
  • ・受講生または利用者は、受講期間中(休学期間を除く)または利用期間中に解約をした場合でも、当該月の月額受講料または利用料は返金されませんが、翌月の課金日までの期間中は継続して動画を視聴またはサービスを利用することができます。WEB教科書がある講座については、受講期間終了まで教科書の閲覧ができます。
  • ・受講料全額返金制度に該当する場合を除いては、当校は、すでに支払った月額料金について、返金を行わないものとします。
  • ・当校は、以下のいずれかに該当する事由があると認めたときは、当該講座の受講権利または当該サービスの利用権利を強制的に解除することがあります。
    • ・(月額制オンライン講座)督促にも関わらず月額受講料を支払わないとき
    • ・(月額制サービス)クレジットカードでの定期決済が失敗したとき
    • ・その他受講・利用権利を継続することが不適当な事由があるとき
    定期決済が失敗した場合は、事務局からの案内に従いお支払いいただくことで、受講またはサービスの利用を継続できます。
  • ・当校は、前項に従い受講・利用権利を解除した場合、受講生または利用者に対して一切の責任を負わないものとし、受講生または利用者は解除時点において所有している権利の一切を放棄するものとします。
  • ・当校は、督促にも関わらず月額受講料の滞納が発生した場合、当該金額を回収する権利を保持するものとします。受講生は、支払義務のあるすべての金額、当該金額の回収に関連して当校に発生したすべての費用(回収代行業者の手数料、合理的範囲の弁護士報酬及び仲裁若しくは訴訟の費用)、その他未払いによって当校に発生した損害に関して責任を負うものとします。

Y.その他

  • ・受講生及び利用者は、受講権利やサービス利用権利、その他これに付随する権利の全部または一部を第三者に譲渡あるいは貸与するなどの行為はできないものとします。
  • ・当校は、システムの保守のため、サービスの一部又は全部を一時停止することがあります。この場合、当校は事前に受講生及び利用者に対して告知するものとします。ただし、緊急を要する保守及び軽微な保守の場合は、この限りではありません。
  • ・当校は、システム若しくは通信回線等の障害又は停電、騒乱、火災若しくは天災地変等の不可抗力によって、予告なくサービスの一部又は全部の提供を一時停止することがあります。
  • ・当校は、当校または当校から委託を受けた者が前項に基づく修理又は復旧を行っている間、受講生及び利用者が動画視聴またはサービスを利用できないことについて、当校に故意又は重過失がある場合を除き、一切責任を負わないものとします。ただし、72時間を越えて視聴及びサービス利用ができなかった場合、当該期間の受講料に関しては、受講生に対して課金しないものとします。
  • 2020年7月14日制定・施行
  • 本規約は、2020年11月24日より改定されました。
  • 本規約は、2021年11月15日より改定されました。
  • 本規約は、2022年4月1日より改定されました。
  • 本規約は、2022年9月1日より改定されました。

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ファイナンシャルアカデミー
について

ファイナンシャルアカデミーは
「お金の教養」を身につけるための
日本最大級の総合マネースクールです。

開講年数No.1|受講生数No.1|受講生満足度98.7%

※調査実施期間:2021年9月21日〜2021年10月1日 ■開校年数:開校からの年数及び事業の継続期間 ■累計受講生数:開校から調査時点までの、講座受講申込者の総数。■受講生満足度:2021年上半期の有料講座が対象。当校調べ。■調査範囲:日本国内 ■第三者機関名:株式会社 ESP総研 調べ(2021年10月1日時点)

ファイナンシャルアカデミーグループロゴ
講師イメージ
受講イメージ
新宿校受講イメージ

2002年の創立以来、東京校・ニューヨーク校・オンライン校を通じて年間で累計万人が、お金の貯め方、使い方といった身近な生活のお金から、会計、経済などの学問的視点、株式投資や不動産投資などの資産運用まで、独自のカリキュラムで体系的に学んでいます。

私たちは、投資信託も株式も、保険も不動産も売りません。金融商品の販売や紹介を行わない当校の運営は、すべて授業料で成り立っています。授業料をいただく代わりに、受講生にとって本当に有益な情報のみを中立性ある立場で提供しています。
これが、私たち教育機関としてのこだわりです。さらに中立性に加えて、客観性を保つため、経済・金融・教育・法務の各分野における有識者で構成されたアドバイザリーボードを設置しています。

誰もが一生の付き合いとなるお金。義務教育で教わらない「お金の教養」を正しく学び、育むことで、受講生一人ひとりが目標を達成し、それぞれの夢に近づいていく。そのための徹底した教育への「こだわり」と「想い」が、多くの受講生から支持されています。

ファイナンシャルアカデミーは、
「すべての人に、お金の教養®を。」というミッションのもと、
1人ひとりが豊かな生活を送るための、正しいお金の知識を普及させる活動をしてきました。

採用企業数100社超

多くの学校や企業で授業・研修を実施。実践につながるカリキュラムが評価されています。

  • 品川女子学院高等部での家庭科の授業でも毎年「お金の授業」を実施。

  • Jリーグのチームへの「お金の教養講座」でアスリートのセカンドキャリアを応援!

  • 公的年金の運用を管轄する厚生労働省年金局でも研修を実施。

累計160万部超

お金の教養が高まる書籍をこれまで100冊以上出版しています。

万人の受講生に選ばれてきた結果、
数多くのTVや新聞の取材実績があります。
週刊東洋経済・日経新聞・WBSでも話題に。

  • 週刊東洋経済

    代表 泉が
    取材協力をしました

  • 朝日新聞

    株式投資スクールが
    紹介されました

  • 日本経済新聞

    当校について
    紹介されました

  • ZIP!

    小学生向け講座
    「ハピプロ」が
    紹介されました

  • ワールドビジネスサテライト

    『不動産投資スクール』の
    授業風景などが
    紹介されました

  • ニュースウォッチ9

    お金の教養講座が
    紹介されました

  • Live News イット!

    講師 小野原のインタビューが紹介されました

  • 読売新聞

    定年後設計スクール体験会が紹介されました

私たちのこだわり

絶対的な中立性

私たちは、巷の多くのマネーセミナーやマネースクールのように、投資信託や保険、不動産を販売することを目的にしていません。販売も紹介も一切行わず、中立的な立場で「本当に価値のある」知識とノウハウを提供すること。このことに徹底的にこだわっています。
この創業以来20年間変わることのない「絶対的な中立性」が、多くの受講生に支持されています。

アドバイザリーボード

当校では、バランスの取れた多様で中立的な意見・提言を得ることを目的として、各分野における有識者で構成されるアドバイザリーボードを設置しています。それぞれの専門の立場から、ファイナンシャル教育のあり方や、当校の運営などについてアドバイスをもらっています。

  • 竹中 平蔵

    竹中 平蔵

    東洋大学国際地域学部教授
    慶應義塾大学名誉教授

  • 岩井 重一

    岩井 重一

    弁護士
    元東京弁護士会会長

  • 漆 紫穂子

    漆 紫穂子

    品川女子学院 理事長
     

  • 森本 美成

    森本 美成

    元野村證券顧問
    元ジャフコ専務取締役等

<新型コロナウイルス感染症に関する対応について>

2021年6月22日追記

当校では、受講生および講師・スタッフの安全・安心を最優先に考え、政府・東京都の最新の方針に則り、教室定員を緩和し、感染予防・拡大防止策を十分に講じた上で教室での講座を開催・運営しております。

取り組みの詳細についてはこちらをご確認ください。

株式会社FinancialAcademy
代表取締役 泉 正人

スクールや講座に関する
事務局への問合せ先

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