お金の教養を身につけるための総合マネースクール「ファイナンシャルアカデミー」

「お金の学校が教えるマイホーム購入講座」で学べること

知らないと損する「マイホーム購入」７つのメソッド

物件価格の「基準」を知る
得して「家計改善」まで出来る購入法
場所だけではない土地の話
驚くほど「お金が増える」マイホーム
「買う」「払う」だけが
選択肢ではない
30年後の資産を作るための秘訣
小額で叶える「理想のマイホーム」

「７つのメソッド」とは？

メソッド1
物件の適切な価格を知る

新築マンションのモデルルームや住宅展示場の見学に行くと、いろいろな話を聞くことができます。そして「このくらいの規模なら、これくらいの価格ですね」と言われたことはないでしょうか。実は、マイホームに「定価」はありません。つまり、間違いない価格かどうかを判断するためには、自分の中にしっかりとした「基準」が必要なのです。その「基準」とは何なのか。ケーススタディで学びます。
メソッド2
みんなが買いたい物件を買う

どんな場所にマイホームを持つべきか？マイホームが欲しいと考えると、みなさんが悩むポイントの一つです。実は、自分たちが気に入った場所で購入できたとしても、不動産屋から勧められるままに買ってしまうと「陽当りが悪い」「圧迫感がある」「間取りの自由がない」など、自分が考えていた理想の環境とはかけ離れた生活になってしまう場合があります。なぜそうなってしまうのか。実例を見ながら学びます。
メソッド3
マイホームは◯◯で選ばず◯◯で選ぶ

「マイホームを買う」となると「住宅ローンを組んで、毎月返済する」と考える人がほとんどだと思います。実は、マイホームの買い方は「一つ」ではありません。住宅ローンは「自分で返すもの」だと思っていませんか？マイホームの見方をかえると「家計改善」や「お金が増える」ような選択肢も選べるようになります。そんな様々な選択肢について学びます。
本講座では、その他４つのメソッドを紹介します

・一生で5,000万円の住宅コストを最低1割削減する方法

・住居費を全額貯金にまわし4,000万円以上の貯蓄を実現する方法

・公的年金以上の30年後も続く「自分年金」をつくる方法

・理想のマイホームを手に入れた具体例　など

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参加費用無料

※参加費無料は過去に同講座を受けたことがない方が対象です。

日程	以下から、開催場所を選択すると、日時の選択ができます。
開催場所	*東京東京・新宿校　会場地図はこちら
授業時間	1.5時間

日程

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開催場所

*東京

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授業時間

1.5時間

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■教室受講規定
・授業中の録音、録画等はお控えください。
・授業中のパソコンの使用や撮影は原則禁止とさせていただきます。一部の使用が許可されたスクール・講座におきましても、タイプ音や撮影音などが他の受講生の迷惑にならないようにご注意ください。
・小さなお子様については、他の受講生の集中を妨げる可能性があるため入室をお断りしています。
・授業内容や講師は、急病、天候、災害、その他やむを得ない事情により予告なく変更される場合があります。
・一定人数に達しない場合や、講師の急病などにより、授業の開催を延期または中止する場合があります。
・当日及び後日のネットワークビジネス、投資、宗教等の勧誘行為は一切禁止します。
・以下に該当する人は、円滑な授業運営のため、受講をお断りする場合があります。
1. 授業を録音、録画した人
2. ネットワークビジネス、投資、宗教等の勧誘目的の人
3. 授業の進行に支障をきたす言動をする人
4. 飲酒している人
5. 他の受講生や講師に対し、暴言、暴力、セクハラ行為、プライバシーを侵害する行為等を行った人
6. 立ち入り禁止エリアへ不当に侵入した人
7. その他、事務局が不適切と判断した人
・企業・団体による受講は、他の受講生に迷惑がかかる場合があるためお断りしています。
・資料は授業に参加した人にのみ配布しています。当日欠席した場合はマイページよりダウンロードをお願いします。
・講義中に、当校及び当校グループのホームページ上に開催報告として掲載するための写真撮影や、講師トレーニングのための映像撮影をする場合があります。最大限、個人が特定されない写真を使用させていただきますが、万が一写真の変更希望がある場合には、お気軽に事務局までご連絡ください。

■勧誘行為に関する禁止規定
・当校では、受講生間における当日及び後日のネットワークビジネス、投資、宗教等の勧誘行為を一切禁止しています。これらに該当する営業・勧誘を受けた際は、事務局までお知らせください。
・これらの勧誘行為が発覚した場合、受講生への迷惑、及び当校の信用が大きく毀損する悪質な行為として然るべき対処をさせていただきます。被害を最小限に抑えるため、名前・斡旋先名・企業名などを（１）教室やイベント会場での掲示、（２）当校ホームページへの掲載、（３）受講生へのメール送付等によって受講生への注意喚起を行うことがあります。

2018年8月1日制定施行
本規約は、2019年3月15日より一部改訂施行されました。