今年開催された東京2020オリンピックでは、数多くの選手が活躍し盛り上がりましたが、その開会式で注目を集めたもののひとつに「ドローン」があります。1,824台ものドローンが、東京2020オリンピックのシンボルマークと地球を形作り、ドローンがこれからの未来をより豊かに変えていくことを彷彿とさせる演出が印象的でした。そんな未来をイメージさせるドローンですが、実はすでに物流の世界で実用化している国があります。それが「中国」です。
中国では2020年5月に「スーパーシティ法」が成立し、ITを駆使した便利な街作り=スマートシティの開発が盛んに進められています。その事例の一つとして広東省深圳市では、ドローンによる配送サービスが導入されているんです。中国では、今後これをモデルケースに、他の地域でもドローンによる配送サービスが導入されると予想されています。
他にも広東省広州市では、新型コロナウィルスの隔離対策の一つとして、無人運転バスや無人運転タクシーが導入されていたり、都市部では自動運転の清掃車両が街を清掃するというような光景が日常になっています。さらに浙江省杭州市では、交通渋滞予測をAIで解析し、交通状況に応じて信号機の点滅を切り替えたり、救急車などの緊急車両を優先的に走行させることに成功しています。
このようにITを活用したスマートシティ開発の背景には、中国で実力を上げているIT企業の存在があります。そのトップ企業を指すのが、「GAFA」ならぬ「BATH」です。
例えば「BATH」の一角を担い、WeChatを運営するテンセントは、過去8年間で株価を100倍以上にも上げています。また同じく「BATH」のひとつである百度も2009年からの12年間で株価を100倍以上に上げているんです。このような企業の株を買っていれば、手元の10万円を1,000万円に、100万円なら1億円にすることも夢ではなかったわけです。10年前から中国の企業に目をつけておけば良かった…と思いますよね。
しかし、今からでも遅くはありません。中国のスマートシティ化がさらに加速する中で、新たにIT事業に参入するスタートアップ企業はたくさんあります。つまり、中国の株式市場には、まだまだ多くのチャンスがあるということです。
とはいえ、中国のIT企業であれば、どの株を選んでも勝手に資産が増えるかというと、当然そんな単純な話ではありません。株式投資の知識がゼロの人はもちろん、日本株の経験者でも中国株で利益を出すためには、より専門性の高い知識やノウハウが必要になります。例えば、先ほどのテンセントでも、実は今年1年間で株価が45%下がっています。資産がおよそ半分になってしまうと考えたら、怖いですよね。
こうした中国株をはじめ、米国株や欧州株など、近年注目を集めている外国株に投資をする上で必要な知識やノウハウを凝縮して学ぶことができるのが、ファイナンシャルアカデミーの『外国株投資ゼミ』です。
このゼミでは、中国株や米国株で利益を上げるために、どのような知識を身につけて、どのような指標やニュースに注目しておけばよいか、そして優良企業を見つけるためにはどうすればよいのか、その投資方法を実践的に身につけていくことができます。
そして、この『外国株投資ゼミ』ですが、2022年1月より、新たに米国株に特化した『米国株投資ゼミ』に生まれ変わる予定です。『米国株投資ゼミ』では、より実践的、具体的に米国株の銘柄選びや分析について取り扱っていきます。
これに伴い、中国株や欧州株など外国株について幅広く学べる『外国株投資ゼミ』の受講の新規申込み受付は、2021年12月をもって終了となります。12月26日までに申込めば、2年間、収録された映像をいつでも何度でも見ることができます。
『外国株投資ゼミ』の受講料は6万円(税別)ですが、なんと今ならこの『外国株投資ゼミ』に加え、1月からスタートする『米国株投資ゼミ』の収録受講も無料でプレゼント。『米国株投資ゼミ』は受講料9万8,000円(税別)のゼミとなるので、今だけの非常にお得な特典となります。
※『外国株投資ゼミ』を申込んだ方への『米国株投資ゼミ』収録受講配信は、2022年1月より予習動画を配信、2月に授業動画の配信を予定しています。また、『米国株投資ゼミ』の教科書はWEB教科書になります。
つまり、中国株、欧州株と幅広く外国株について学べる『外国株投資ゼミ』が受講できるのは今回がラストチャンスとなります。加えて新しいゼミで米国株についてたっぷりと学べてしまう滅多にないチャンス!この貴重なチャンスに、これから大きな成長が期待できる中国株や欧州株、さらに米国株の知識を深めて、大きな利益を上げるための万全の準備をするのはいかがでしょうか。
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受講生の声

50代から不動産投資を始め、3年で年間家賃収入1,500万円を達成
林 義徳 さん(不動産投資スクール 2017年)
会社員として長年キャリアを積み重ねながらも、リーマンショック時には勤務先でリストラが行われ、バブル期の大量雇用時代に入社した私は「サラリーマンも安泰…<続きはこちら>

