ホーム 資産が増える「お金の脳トレ」 42歳男性、貯金300万円:教育費と住居費、生活費のトリプルパンチで貯金ができない
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42歳男性、貯金300万円:教育費と住居費、生活費のトリプルパンチで貯金ができない

<質問> 13歳、11歳の子どもが2人います。稼いだお金が食費や子どもの塾代、習い事の費用に消えていき、以前に比べて思ったように貯金ができません。正直全く貯金ができない月もあります。3年前にはマイホーム購入のための頭金を捻出したため貯金額が一気に減り、これからもっとかかるであろう教育費を考えると更に貯金を取り崩してしまうのではないかと、焦っています。何から手をつけていくとよいでしょうか。教えてください。

 

<回答> 働き盛りの40代子育て世代。実は、住宅ローンや教育費など、多くのお金がかかるのもこの年代です。今後かかるであろう教育資金を考えていくと、貯金が思うようにできない現状、心配になりますよね。

でも、安心してください。まずは、その現状に「気づく」ことが家計改善の第一歩です。
「将来のため貯金をしたいのにできない…」そんな時、何から見直し、何から着手すべきか、3ステップでお伝えしていきます。


▶︎1. 家計の見直し

ローン返済や塾代、習い事、学校行事などの教育費。「子どもの成長に応じてお金がかかるから、今は貯金できなくてもしょうがないのかな」となりがちですが、実はお金が貯まらない原因として見落としているのが、生活費なのです。

年収が徐々にあがっていく40代に多いのが、気づかないうちに「ちょっとだけ贅沢」になっていて、必要以上に生活水準が上がっている可能性が高いことです。

これは「パーキンソンの法則」が働いているからなのです。このパーキンソンの法則とは、収入が増えれば支出が増えるというものです。

初任給のときのままの支出で生活できていれば、給料が増えるごとに貯金が増えていくはずです。しかし、パーキンソンの法則によって、質問者さんは、収入に比例して少しずつ支出が増えている可能性が高いです。”少しずつ”というのがポイントで、実感として「贅沢している」という感覚は薄れがちですが、一度慣れてしまった生活レベルを落とすのは思いのほか難しいものです。

とても地道な作業ですが、支出の優先順位をつけて、順位の低いものから見直すように意識をしていきましょう。

例えば、「家族で旅行をしたい」のなら、その予算を貯めるために節約することです。一方的に我慢するのではなく、叶えたい目標やイベントと節約をセットで考えて家計にメリハリを利かせることが重要です。

▶︎2. 「貯める」仕組みづくり

こうしてメスを入れた家計改善でできた黒字分は、さきほどの「パーキンソンの法則」を逆手にとって、貯める仕組みづくりを取り入れて、最初からなかったものにしてしまい、実質的に収入を減らしてしまいましょう。

貯める仕組みはシンプルですが一番効果が高いのが、「先取り貯蓄」です。手取り収入の20%を貯金できたらベストですが、1万円など少額でもいいので、まずははじめてしまうことです。銀行の自動送金を利用して、毎月自動で積み立てをしてしまいましょう。

収入があがったときにも同じように、生活費にまわしてしまうのではなく、先取り貯金額を増やすことをおすすめします。


▶︎3. お金にも働いてもらう

今現在は教育資金が気になると思いますが、差し迫った問題ではないにせよ、そろそろ考え始めたいのが老後にかかるお金のこと。

とはいえ、「今の家計をやりくりするのに精いっぱいで、老後資金の準備まで手が回らない」「リタイアまであと20年ほどの時間があるから、自分たちのことはつい後回し」という40代の子育て世代は多いです。

でも、収入が増える一方でライフイベントが多く出費も多くなる時期である40代だからこそ、効率的に資産を形成することが大切です。

それは貯金するだけでなく、「お金にも働いてもらう = 資産運用」ということです。

資産運用にも色々な方法がありますが、40代は働き盛りで仕事に集中したい時期でもあり、資産運用に手間や時間をかけるのは難しいかもしれませんね。

そんな人がスタートしやすいのは、投資信託(投信)です。

投信は、たくさんの投資家から少しずつお金を集め、それをプロが運用する金融商品。たとえば株式投資をする場合なら、投資先の候補となる企業についての情報収集や分析が欠かせないでしょう。一方、投信なら運用をプロに任せられるので、銘柄選びに時間をかける必要はありません。

少額からはじめることができるのも、投信の特徴です。「つみたてNISA」や「iDeCo」といった税制優遇の制度を使うこともできます。

今回は投資信託を紹介しましたが、他にも資産運用の方法はたくさんあります。

自分にどの方法が合うかは、運用資金と目的や目標額によっても異なるので、まずは現在の状況をきちんと把握し、将来のため効率よく資産形成のために行動をはじめていきましょう。

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