投資信託の売り時を判断するのは難しいです。
投資信託の売却後に株価が上昇してしまい、
「売らずにもっと保有を続けていれば良かった…」
投資信託を売ろうかどうか悩んでいる間に株価が下落してしまい、
「もっと早く売っておけば良かった…」
ということを多くの方が経験しています。
そこで、今回は投資信託を売るタイミングについて紹介します。
売り時を失敗しないポイントについても紹介しますので、ぜひ最後まで読んでいただき投資信託の売却の参考にしてください。

投資信託の売り時はどういうときがいい？

ここでは投資信託の売り時について紹介します。
代表的な売り時は4つです。

お金が必要になった時

これは分かりやすいですね。
車を買う、引っ越しするなどでお金が必要になった時です。
貯金が足りないのであれば、投資信託を売って現金化する必要があります。
この場合には、投資信託の状況は関係ありません。
優秀な投資信託であっても、もしくはそうでない投資信託であっても、必要なお金が足りないのであれば売却するしかありません。
投資信託の価格が上昇している、あるいは下落しているといったことも関係ありませんので、悩むことも無く売却を行うだけです。
ただし、長期投資を続けていくのであれば安易な売却は止めましょう。
お金が必要になれば、投資信託を売却すれば良いという考えを持ってしまわないように注意しましょう。

値上がりが期待できない時

現在は多くの投資信託が販売されています。
数が多いということは、優劣がつくということでもあります。
中には、多くの投資信託が上昇している中でも下落を続けている投資信託があるのが現状です。
そういった値上がりが期待できないとなった時は売り時となります。
ただ、値上がりが期待できない理由についてはしっかり分析することが大切です。
自分が当初考えていた投資環境が変化したのか、あるいは一時的に落ち込んでいるだけなのかしっかりと見極めましょう。

目標を達成した時

目標を達成した時も売り時となります。
投資の出口ですね。
投資の目的は資産形成ですので、目標とする資産額に到達すればリスクのある投資を続ける必要もありません。
投資の目標は人それぞれです。
目標が退職するまでに老後資金1,000万円を確保するということであれば、1,000万円という目標を達成した時は売り時となります。
保有を続けることで投資信託の価格が下落してしまい、せっかく達成した目標額を下回ってしまうということもありますので、利益が出ていても売り時についてしっかりと考えましょう。

NISA非課税期間終了時

NISAは運用で得た利益が全て非課税になる税制上大変有利な制度です。
ですが、NISAにより非課税で運用できる期間は最大5年間（つみたてNISAは20年間）となっています。
よって、利益が出ているのであれば、5年経った後も保有を続けたい場合でも非課税期間が終了する前に一旦売却することで税金が少なくなるのです。

売却する場合

NISA口座は全ての利益が非課税ですので、税金は一切徴収されません。

ロールオーバーする場合

ロールオーバーとは、非課税期間が終了する投資分を翌年のNISA枠に移し替えることです。
例えば2015年にNISA口座で投資をした分の非課税期間は2019年で終了となりますが、ロールオーバーにより2020年のNISA枠に移すことで、更に5年間非課税運用ができます。
ロールオーバーは取得価額をベースに行いますので、保有株式が値上がりしており時価評価額が120万円を超えていても全額ロールオーバーすることが可能です。
ただしこの場合、2020年はロールオーバーでNISA枠を使ってしまっているため、新規の買付可能額はゼロとなります。
ロールオーバーする場合は、事前に非課税口座内上場株式等移管依頼書を証券会社に提出する必要がありますので注意しましょう。

課税口座へ移管する場合

非課税運用期間終了までに、売却やロールオーバーをしなかった場合は、自動的に課税口座へ移管されます。
課税口座へ移管された場合、取得価額はNISA口座で購入した時点の価格ではなく、課税口座へ移管された際の時価が取得価格となりますので注意してください。
例えば、NISA口座にて100万円で購入した株が非課税運用期間中に値下がりし、時価80万円で課税口座へ移管したとします。
その後株価が戻り100万円になったので売却した場合、実際には購入価格100万円、売却価格100万円ですので利益は0円です。
ですが、取得価格は課税口座に移管した際の80万円として計算されてしまいますので、100万円―80万円＝20万円に対して税金が発生してしまいます。

売り時を失敗しないためには

売り時を失敗しないためにはどういったことが重要でしょうか？
一番大切なことは、値下がりしても動揺してすぐに売ってしまわないということです。

値下がりしてもすぐに売るべきではない

投資信託の価格は株価と同様に常に変動します。
場合によっては大きく下落することもあります。
そういった場合にうろたえてしまい、焦って売ってしまう人が大勢いますが、値下がりしたからといってすぐに売るべきではありません。
そもそも投資信託は、分散効果が高いので長期投資でこそ真価を発揮する投資商品です。
値下がりしたからといって、長期的な成長見通しに変更がないのであれば、売るべきではありません。
投資信託での投資は5年後、10年後をイメージして投資を続けることが重要です。
短期的な動きにうろたえないようにしましょう。

基準価額を見極め、判断することが大事

基準価額とは投資信託の値段のことです。
通常、1万口当たりの金額で表示されることが多く、投資信託の設定時は1口＝1円ですので、スタート時点の基準価額は1円×1万口＝1万円となります。
ですので、1万円を基準に考えれば投資信託がスタート時点から値上がりしているのか値下がりしているのかが分かります。
基準価額が2万円の投資信託は、スタート時点から価格が2倍になっていますし、基準価額が5,000円の投資信託は価格が半分になっています。
基準価額が長期的に上昇しているのかをしっかりと確認するようにしましょう。
また、基準価額は投資信託がいつ設定されたのかで大きく変わります。
同じ株式に投資を行う投資信託であっても、株価が上昇する時に設定されたのか、株価が下落する時に設定されたのかで基準価額は全く異なるのです。
ですが、投資対象が同じであれば基準価額が大きく違っても投資する中身は同じです。
そういった場合は信託報酬などのコストを確認し、基準価額が低くとも低コストの投資信託を選ぶようにしましょう。
基準価額を確認することは利益が長期的に出ているのか確認するために重要ですが、重要なのは投資の中身ですので、基準価額に固執し過ぎないことも大切です。
また投資信託において注意すべき点は「売り」だけではありません。次回の記事で、売り以外にも損が起きる状態になっていないか、ポイントとなる7つのルールを確認してみましょう。
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