こんにちは、まるねぇです。
もう既に少し記憶が薄れてきているかもしれませんが、昨年は「貯蓄から投資へ」が全く進む気配のない日本において大きな衝撃があった年でした。
いわゆる「2,000万円問題」です。夫婦2人（夫は会社員で定年まで勤めあげる、妻は専業主婦）の場合年金だけでは足りず、それ以外に2,000万円が必要であるとの試算が公表されたことです。
それによって「投資はお金持ちがするもの」「貯蓄だけしていればよい」と思っていた人たちが投資に興味を持つよいきっかけとなりました。
でも、果たして豊かな人生を送り結果充実した老後を過ごすためにはこの「投資」だけをしていれば十分と言えるのでしょうか？
今日はわたしが考える、経済的にはもちろん魅力的な人生を送るための一助となるのでは？と考えている方法についてお話したいと思います。
自分を「自分株式会社」として考える
日々の生活に追われているとついつい目先のこと、仕事や家事などに追われてしまいます。
でも自分を客観的に見るための方法として自分を一つの株式会社、例えばわたしなら「まるねぇ株式会社」に見立てて考えてみるのが有効なのではと考えています。
会社として考えると、投資だけしていれば十分という訳ではありません。
投資をするための原資である資産を得るためには労働してその対価として現金を得たり、負債として必要経費である家賃の支払いなども必要になります。
つまり、自分を客観的・かつ多角的に捉える必要性があることが分かります。
常に状況をアップデートする
自分を取り巻く環境や世の中の情勢は一定ではなく、常に変化しています。
株式会社として考えると、株主に対して常に理由をしっかり説明できるようにロジカルな判断をする必要がありますし、常に状況に応じた対応が必要になります。
つまり「自分株式会社」で考えると、行き当たりばったりで行動するのではなく投資である自分自身に対してしっかり説明ができるような情報と判断が必要だということです。
仕事も10年前には考えられなかったようなAIの台頭で自動化が進み、今後消える職業が増えると言われています。
またこの10年で政策金利はマイナスとなり、それに伴いゆうちょ銀行の貯金、銀行の貯金などで得られる金利はほぼゼロに近い値になっています。
一方、貸出金利は低下し住宅ローンなどは1%を下回る低金利で借りられるなどの恩恵も得られていますが、不動産価格はここ数年都心部を中心に大幅に上昇しています。
また、スマートフォンの台頭によりキャッシュレス決済が進んだり、GAFAに代表される新たな企業が台頭しています。
以前よりもスピードアップした状況変化を掌握しておいたり、新しい知識の習得をすることで常に自分株式会社をアップデートしながら成長させていく必要があります。
人生100年時代への対応
自分を株式会社として考えるのにはつい近視眼的になってしまいがちなところを、中長期的に捉えられる効果もあります。
今では65歳まで存命した場合、100歳まで生きる方は男性では2%、女性では7%です。（アライアンス・バーンスタイン資料より）
「あれ？以外と100歳まで生きる人って少ない？」と思うかもしれませんが、95歳まで生きる方は男性では10%、女性では27%、90歳まで生きる方になると男性では30%、女性では50%を超えます。
女性では4人に1人は95歳まで、男性でも3人に1人は90歳まで生きることを考えると今45歳でもようやく折り返しくらいですから、人生は非常に長いことが分かります。
その一方で、健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間である「健康寿命」は男性では72歳、女性では74歳と言われており、意外と人生の最後の2～3割は何らかの制約が加わってしまう事実もあります。
とりあえず目先のことだけで手いっぱいになってしまう人が多いですが、これらの現実を踏まえて「自分株式会社」をどう運営していくのか、そもそものポリシーを考え、その上で数年単位での目標や達成すべきことを決めていくと自分が望ましいと考える人生に近づけることができやすいように思います。
会社で言うところの「経営方針」そして「経営計画」ですね。
結婚は「自分株式会社」と「自分株式会社」の業務提携
「自分株式会社」を運営していくにあたっては「自分がどうして行きたいのか」などと向き合う必要性が生じ、結果「自分のタイプ」を把握することができます。
この「自分のタイプ」を客観的に捉えられていると、人付き合いはもちろん、パートナーとのお付き合いや結婚もうまく行きやすいように思います。
友達としては自分とタイプが違う人と付き合うのも楽しいですが、結婚となるとプランが大きく異なる人だと維持をしていくのが大変な場合もあり得ます。
企業でも田舎の親の代から引き継いだワンマン社長が取り仕切っている昔ながらの企業と、都会で若い社長が大学時代に起業したIT企業ではなかなか合併は難しいでしょう。
共通する考え方、目標がある企業と業務提携するような考え方で「結婚」も捉えてみるといいのかもしれませんね。
は言っても3組に1組は離婚すると言われている現代。万が一合併を解消して1つの会社として成り立てるよう、支えあっても依存はしない、結婚という持株会社の下対等な関係である兄弟会社くらいの考え方がちょうどいいのかなと考えています。
本日もお読みくださり、どうもありがとうございました！
Enjoy your days！まるねぇでした。
