「マンションを買うなら新築がいい」
「せっかく賃貸物件を借りるなら新築がいい」
——こんな“新築”神話が崩壊しつつある。
近年、「自分らしいライフスタイルを実現したい」という志向の20〜40代の間で増えているのが、築古のマンションを購入し、大規模なリノベーションをしてから住む、という方法だ。物件の購入価格に加え、リノベーションそのものの費用もかかるし、決済してもすぐに引越しができるわけではないのでその間の住居費が重複して必要になるという難点はあるものの、間取りや水回り、壁・床の素材まで自分でカスタマイズした空間に住むことの心地よさは格別だといえるだろう。
また、ひとくちにリノベーションといってもその規模は千差万別だ。コンクリートが打ちっぱなしになったスケルトンの状態で購入し、どこに壁を作るかといったところから自分で考えていくリノベーションもあれば、和室で構成されていたのを、すべてフローリングの洋室にする、水回りだけ最新のものにするといった簡易なリノベーションもある。購入する前に、自分が思い描いているリノベーションをするにはいくらくらいかかるのかをしっかり見積もり、物件価格と合計したうえで予算内に収まっているかどうかを確認することが重要だ。
賃貸物件でもリノベーション物件が増えている。もちろん、大家さんが築年数の経過した物件をリノベーションして賃貸に出すことは昔からめずらしくないが、それだけではない。例えば、UR賃貸住宅と無印良品が、「MUJI×UR団地リノベーションプロジェクト」と銘打ち、MUJIの家具を活用することで団地まるごとのリノベーションに取り組んでいる。
注目の「「セルフリノベーション」物件
さらに最近注目されているのが、賃借人、つまり“借りる側”が自分でリノベーションを行う「セルフリノベーション」物件だ。
これまでの賃貸物件では、賃借人が内装に手を加えることは認められないか、たとえ認められたとしても、退去時に賃借人が費用を負担し、原状回復によって当初の状態に戻すというのが原則であった。しかし、ここへきて、賃借人が自由にリノベーションできるだけでなく、その費用の一部を大家さんが負担したり、退去時の原状回復が不要であったりといった物件が次々と登場している。
とはいえ、故障時の修理費用を賃貸人と貸借人のどちらが負担すべきなのか、いきすぎたリノベーションを行った場合でも原状回復は必要ないのかなど、グレーゾーンやそこから生まれるトラブルもないわけではない。賃貸のリノベーション物件については、貸す側、借りる側、それぞれの意識を合わせたうえで、しっかりと契約書上で明文化しておくことが不可欠だ。