いま注目の「リノベーション物件」を考える

2015年8月14日更新

「マンションを買うなら新築がいい」
「せっかく賃貸物件を借りるなら新築がいい」
——こんな“新築”神話が崩壊しつつある。
近年、「自分らしいライフスタイルを実現したい」という志向の20〜40代の間で増えているのが、築古のマンションを購入し、大規模なリノベーションをしてから住む、という方法だ。物件の購入価格に加え、リノベーションそのものの費用もかかるし、決済してもすぐに引越しができるわけではないのでその間の住居費が重複して必要になるという難点はあるものの、間取りや水回り、壁・床の素材まで自分でカスタマイズした空間に住むことの心地よさは格別だといえるだろう。
また、ひとくちにリノベーションといってもその規模は千差万別だ。コンクリートが打ちっぱなしになったスケルトンの状態で購入し、どこに壁を作るかといったところから自分で考えていくリノベーションもあれば、和室で構成されていたのを、すべてフローリングの洋室にする、水回りだけ最新のものにするといった簡易なリノベーションもある。購入する前に、自分が思い描いているリノベーションをするにはいくらくらいかかるのかをしっかり見積もり、物件価格と合計したうえで予算内に収まっているかどうかを確認することが重要だ。
賃貸物件でもリノベーション物件が増えている。もちろん、大家さんが築年数の経過した物件をリノベーションして賃貸に出すことは昔からめずらしくないが、それだけではない。例えば、UR賃貸住宅と無印良品が、「MUJI×UR団地リノベーションプロジェクト」と銘打ち、MUJIの家具を活用することで団地まるごとのリノベーションに取り組んでいる。
注目の「「セルフリノベーション」物件
さらに最近注目されているのが、賃借人、つまり“借りる側”が自分でリノベーションを行う「セルフリノベーション」物件だ。
これまでの賃貸物件では、賃借人が内装に手を加えることは認められないか、たとえ認められたとしても、退去時に賃借人が費用を負担し、原状回復によって当初の状態に戻すというのが原則であった。しかし、ここへきて、賃借人が自由にリノベーションできるだけでなく、その費用の一部を大家さんが負担したり、退去時の原状回復が不要であったりといった物件が次々と登場している。
とはいえ、故障時の修理費用を賃貸人と貸借人のどちらが負担すべきなのか、いきすぎたリノベーションを行った場合でも原状回復は必要ないのかなど、グレーゾーンやそこから生まれるトラブルもないわけではない。賃貸のリノベーション物件については、貸す側、借りる側、それぞれの意識を合わせたうえで、しっかりと契約書上で明文化しておくことが不可欠だ。

About the author

マイホーム購入をもっと知るには?

マイホームのお金
「7つの落とし穴」解決セミナー

学べる3つのこと

家計、年金、住まい、仕事、資産運用、医療・介護、相続など「定年後のお金」への備え方をまるごと学べます。人生100年時代を安心して迎えたい人のためのセミナーです。

受講料 無料
受講期間 申込みから3日間

申込みかんたん30秒!

ファイナンシャルアカデミーは
「お金の教養」を身につけるための
日本最大級の総合マネースクールです。

開講年数No.1|受講生数No.1|受講生満足度98.7%

※調査実施期間:2021年9月21日~2021年10月1日 ■開校年数:開校からの年数及び事業の継続期間 ■累計受講生数:開校から調査時点までの、講座受講申込者の総数。■受講生満足度:2021年上半期の有料講座が対象。当校調べ。■調査範囲:日本国内 ■第三者機関名:株式会社 ESP総研 調べ(2021年10月1日時点)


ページトップへ