「ハワイに住みたい」移住にかかるお金と暮らし方

2019年6月26日更新

「いつかはハワイに住みたい」と思っている人も多いかもしれませんが、実際にハワイに住むために必要なことはなんでしょうか。
この記事では、チャーリー・チャップリン主演、監督の『ライムライト』という映画の有名なセリフ、「夢」と「希望」と「サムマネー」をヒントに、この3つの観点でハワイで生活をするために必要なことを考えていきます。

※なお、実際にハワイを訪れたり、住んでいる日本人の数を紹介しておきます。
1日にハワイを訪れる人の数は5,000人、ハワイに住む日本人の数は185,000人(ファイナンシャルアカデミー調べ)だそうです。

ハワイに住むために必要な「夢」「希望」を考える

ハワイに住んだらどんな生活ができるのでしょうか。

「タレントの◯◯さんのようなハワイでの生活に憧れている。」
「ハワイで仕事を持ち活躍している◯◯さんのように働きたい。」
「青い空と海に包まれながら生活をしたい。」
「本場のパンケーキを食べて、毎日のんびりしたい。」

色々な憧れがあると思いますし、ハワイに住みたいと思うきっかけはは些細なことかもしれません。
憧れだけで終わらせるのではなく、具体的に1日のスケジュールや使うお金などを想像してみると、よりリアリティが増すかと思います。

朝6時に朝日を浴びて起床、ビーチを20分ランニング
コーヒーを飲みにカフェへ(3$)
海を見ならがのサラダランチ(18$)
水着にシャツを羽織って、仕事の打ち合わせ
プール再度で昼寝、歩くスピードは東京の半分
17時になったら、晩ご飯の準備(15$)
22時には就寝

朝5時に起きて、気がむいたらヨガ
ファーマーズマーケットで野菜を購入(10$)
満員電車にサヨナラ、青空の下を自転車通勤
オフィスのテラスでのんびりランチ(12$)
仕事は17時に終了
虹を見ながらビールで乾杯(30$)
22時には就寝

このように、「夢」や「希望」を具現化していくことで、目標とすることができます。

ハワイに住むために必要な「サムマネー」(お金)を考える

さて、実際問題、ハワイ生活にはいくら必要なのでしょうか。
はじめに住宅費について考えていきます。

ハワイに住むために必要な住宅費

〈家(コンドミニアム)を購入する場合〉
・2ベットルーム&2バスルーム(2LDK/100 ㎡)が基本
・プールとジムがあるのは当たり前
・50%はローンが可能、借入金利は5%
・その他に、管理費10万円/月
必要な金額はおよそ1億5,000万円

〈同じ条件の家を借りる場合〉
・家賃は月額40万円
 ※さらに1年契約となり、年に2−5%値上がりするのが一般的

〈マンスリーの場合〉
・月額およそ100万円が必要(賃貸の2.5倍の金額がかかる)

次に、住居が賃貸だと仮定して、シングルとファミリーの生活費を見てみましょう

ハワイの保険

ハワイでの生活では、怪我や病気に注意が必要です。
アメリカには日本のような健康保険制度がないため、自分で健康保険に加入する必要があります。
また、保険に加入しても医療費が高額過ぎるため、病気になっても病院に行かないアメリカ人が多いのが現実です。

医療費の比較

ハワイの生活費

世界的に見てもハワイの物価は高いといわれていますが、その理由について考えてみます。
・太平洋の真ん中に位置し、輸送費が上乗せされるからです。特に食料品は高い傾向にあります。
 (モノの物価は全米トップクラス)
・住宅は、治安や利便性の良いエリアでは常に「空き待ち」のニーズが多い状況が続いています。貸し手市場であり、家賃相場も高くなりがちです。

ハワイで生活するために必要なビザとは

ビザとは、渡航先の入国許可証のことで、査証ともいいます。
パスポートを保有する旅行者が、その国に入国する資格があることを裏付ける書類です。
海外へ渡航する際のビザについては、渡航先国、渡航目的、滞在期間等によって要否や種類が異なります。
また、商用や観光、親族・知人訪問等を目的とする「短期滞在」に該当する場合、ビザ免除となることもあります。

以下にビザの種類を紹介します。

1.ビザ不要
2.学生ビザ
3.就労ビザ
4.投資家向けビザ
5.婚約者・配偶者ビザ

1.ビザ不要(日本とアメリカに半分ずつ住む)

米国に、1年の半分未満の滞在(182日以下)なら、ESTAさえあればビザは不要です。
※ESTA:アメリカの電子渡航認証システム

2.学生ビザ(現地で学びながら住む)

・大学院までの学生が対象
・最大5年(滞在期間は学業終了まで)
・家族(配偶者および21歳未満の未婚の子ども)

学生ビザの種類と学校の種類
・M-1ビザ
 職業の習得を目的とする学校に行く場合
・F-1ビザ
 学位や英語の勉強を目的とする学校に行く場合

F-1ビザで通える学校
・米国内の認定大学
・私立高等学校
・認可された英語プログラムなどを施す学校

比較的チャレンジしやすい語学留学に必要な費用は、年100万円として2年間で200万円になります。
学生ビザによる渡航者は原則アルバイト禁止ですが、大学や大学院生であれば、キャンパス内で週20時間以内のアルバイトが可能です。

3.就労ビザ(現地で働きながら住む)

複数の種類があり、労働内容に合致するビザを取得する必要があります。
H:特殊技能職
J:トレイニー
L:企業内転勤者
P:芸能
Q:国際文化交流者
※アルファベットはビザの種類

現地の日本企業で働けば金銭的には安心と思われる人もいるかもしれません。
しかし物価の高いハワイでは、シングルでも27万円以上の生活費が必要です。
現地の日本企業で働いたとしても、日本国内と同水準の給与しかもらえなかったとしたら、生活は相当苦しいものになってしまう可能性があるので注意してください。

4.投資家向けビザ(投資家になって移住する)

・最大5年(事業が存続する限り再申請が可能)
・家族(配偶者および21歳未満の未婚の子ども)

投資家や起業家として現地で活動するためのビザで、申請には約2000万円程度が必要となります。

5.婚約者・配偶者ビザ(結婚した場合)

米国籍者(市民権取得者)と米国で結婚をする予定のある人が取得できます。

以上、代表的なビザを紹介してきました。
ビザなしで長期のアメリカ滞在を繰り返すと、「アメリカに居着くおそれがある」と見なされるリスクがあるので、目的に応じて適切なビザを取得することが重要です。

実際にハワイで生活している人の生活を見てみましょう

次に、ハワイの移住情報などをまとめたWEBサイト「ハワイに住む」より、ハワイで生活する人の事例をいくつかピックアップします。

事例1

レバレッジコンサルティング株式会社の代表取締役社長兼CEOの本田直之さんの事例です。
レバレッジシリーズをはじめとする著書の累計が250万部を突破するなど活躍中の方で、ハワイに関する書籍もたくさん出しています。

本田さんは、ハワイとの日本のデュアルライフを10年以上続けています。
近ごろは以前よりもネットワークのインフラが整い、より暮らしやすくなったそうです。仕事でも、ノートパソコンさえあまり使わず、iPhoneで8割のことはやってしまっています。

ハワイの魅力は、住めば住むほど新しい発見があることだそうです。
ヘルシーなものを食べて、トライアスロンやサーフィン中心の生活を送りながら、できるだけ予定を入れず、心身を整えるような生活をしているそうです。

事例2

24歳で最初の会社(バッグメーカー)を設立し、経営の第一線で活躍されてきた経営者の中川有司さんです。
家族は、奥様と19歳のお嬢様です。

2014年に、オーシャンビューの絶景が自慢のコンドミニアムを購入したそうです。 お部屋はダイヤモンドヘッドの麓にあるそうで、波の音しか聞こえないほど静かで、時を忘れて海を眺め続けていることもあるのだとか。
ビールを片手に……と想像するとうらやましいですね。

ちなみに、目の前の海はサーフィンのエントリーポイント。
絶好のロケーションを活かしてサーフィンをはじめることも考えつつ、今はトライアスロンに夢中なのだそうです。

なお、ビザ免除プログラムとも呼ばれている「ビザウェイバー」という制度にも触れておきます。歴史的にみて違法な渡米などが少ない国に対して、アメリカ(米国)に渡航する場合にビザなしで90日以内の滞在を許可する制度で、日本も適用対象国になっています。ただし、いきなりパスポートだけ持って訪米できるわけではありません。事前に、ESTAと呼ばれる電子渡航認証システムで認証を受ける必要があるため、忘れないようにしてください。

事例3

大学在学中に結婚したプロ・ウィンドサーファーの夫の希望でハワイに移住した飯島寛子さんです。

4人の子どものお母さんで、長女がハワイ大学に、双子の長男・次男がアメリカ本土の大学に進学しました。
高校生の三男が大学に入学すれば、子育ても一段落というところです。

ハワイについて、「スポーツをする人にとって、こんな素晴らしい場所はない」と話します。
現実は物価も高く、普通の生活をするにはかなり経済力が必要なハワイですが、今は恵まれた環境を最大限に利用して、スポーツを楽しんでいるそう。

日本より子どもがのびのびと育つてられるし、努力次第で英語も日本語も話せるようになれるので、ハワイの教育環境はオススメとのこと。

まとめ

どこまでも広がる海と空と時間。
ハワイの快適さや心地よさは、お金では計りきれない何かが包み込んでくれることでしょう。

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※調査実施期間:2021年9月21日~2021年10月1日 ■開校年数:開校からの年数及び事業の継続期間 ■累計受講生数:開校から調査時点までの、講座受講申込者の総数。■受講生満足度:2021年上半期の有料講座が対象。当校調べ。■調査範囲:日本国内 ■第三者機関名:株式会社 ESP総研 調べ(2021年10月1日時点)


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