
投資信託の買付にはいくつかの方法があります。
深く考えずに投資信託の買付方法を選んでいる方も多いのではないでしょうか?
今回は投資信託の買付方法について、それぞれのメリット・デメリットを紹介します。
投資信託の購入を検討している方は、ぜひ参考にしてください。
Contents
金額買付とは
金額買付とは、購入金額を指定して投資信託を買い付ける方法です。
5,000円分を購入する、10,000円分を購入するというように自分の任意の金額で買付を行います。
また、購入する時期も自分が買いたい時に買付することが可能です。
金額買付のメリット・デメリット
金額買付のメリットは、購入金額が事前に確定しているという点です。
例えば、余裕資金が8,000円あれば金額買付では8,000円分ちょうど投資信託を買付することができますので、自分の資金を無駄なく有効に活用できます。
また、購入する時も自由に選べますので、値下がりを待って買付することも可能です。
デメリットは買付ける都度、発注を行う必要があるということです。
証券会社にログインして、買付ける投資信託を選択し、金額を入力するという作業が毎回必要になります。
また、買付けるタイミングも自分で選べるということは、安く購入できる可能性もありますが高値で購入してしまうという可能性もあります。
口数買付とは
口数買付とは投資信託を金額ベースではなく、口数ベースで購入する買付方法です。
投資信託の価格は基準価額と言いますが、基準価額は通常1万口当たりの金額を示しています。
ですので、基準価額1万円の投資信託を1万円分購入した場合は、1万口を保有することになります。
口数買付は、口数を指定して買付を行う買付方法です。
ですので、購入する際は5,000口を買付、20,000口を買付というような注文を出すことになります。
口数買付のメリット・デメリット
口数買付のメリットは口数を指定して買付を行いますので、口数の管理がしやすいということです。
3つの投資信託を50,000口ずつ買付したいという場合などは金額買付では計算がとても複雑になりますが口数買付であれば簡単に行うことができます。
口数買付のデメリットは、約定した後にしか購入金額がわからないという点です。
購入金額は基準価額×口数で決まります。
投資信託の買付はリアルタイムではありませんので、注文した後日の基準価額で約定となります。
注文した段階では約定する基準価額がわかりませんので、基準価額次第で購入金額が変わってしまいます。そのため投資資金も余裕を持って事前に入金しておく必要があります。
積立買付とは
積立買付とは毎月自動的に買付を行う買付方法です。
1度積立買付を設定しておくだけで、後は自動的に投資信託が買付されます。
買付設定では、買付日と買付金額を設定します。
例えば毎月5日、買付金額1万円で積立注文をするとその後は自動的に毎月5日に1万円分の投資信託を買付することが可能です。
積立買付のメリット・デメリット
積立買付のメリットは手間の無さです。
注文は1度設定するだけですので、投資に関して時間を要するということがありません。
1度注文するだけで自動的に継続買付が可能というのは、忙しい方にとってメリットの大きな点です。
また、積立買付を行うことで継続的に投資信託を購入することが可能ですので、相場環境に左右ことなく毎月一定額を投資できる点もメリットとなります。
投資で失敗するケースの多くが、相場が下がった時に投資を止めてしまうということが原因です。
保有している投資信託に損失が出ている場合は心理的に証券会社にログインすることすら避けたくなってしまいます。
そうなると投資を継続することができず、相場が落ち込んだ後の上昇相場でうまく利益を得ることができなくなるのです。
相場が落ち込んでいる時に継続的に投資信託を安い価格で購入できていれば、その後の上昇相場で多額の利益を得られていたかも知れません。
投資においては継続的長期的に投資するということが大変重要です。
積立買付により、機械的に毎月投資をするというのは長期投資の第一歩といえます。
積立買付のデメリットは投資に手間がかからないことにより、資産の管理や投資の勉強がおろそかになりがちということです。
積立買付は自動的に買付ができるとはいえ、定期的に資産をチェックすることや投資信託の運用状況を確認することは必要です。
積立買付は簡単・楽に投資ができるが故に、運用状況などのチェックがおろそかになり、運用がうまくいっていない投資信託を買い続けていたということになりかねません。
証券会社によって買付方法は違うので注意
投資信託の買付方法を3つ紹介しましたが、どの買付方法が行えるのかは証券会社によって違います。
もちろん、全ての買付方法ができる証券会社もありますが、投資信託を購入する段階になってから困らないように事前にどの買付方法が可能なのか確認しておきましょう。
また、買付方法の他に最低買付金額や買付金額単位なども証券会社によって違いがありますので注意してください。