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保険の見直しはなぜ必要？
保険は万が一の備えとして大事な存在ですが、「日本人の生涯の買い物ランキング」の中で第二位の金額を占めています。（一位は住宅）
要らない保障や特約に入っている事に気づかず家計の負担になってしまうケースや、実は保険に入らない方が良い場合もあります。
各保険会社から年々新しい保険商品が出ていますし、ライフイベントや環境の変化によって必要な保障は変わってきますので定期的に保険を見直す必要があります。
今回は保険を見直すタイミングと見直し方法について見ていきましょう。
保険を賢く見直す方法や新たな選択肢もご紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。
保険見直しのベストタイミング７つ
就職や結婚・出産やマイホーム購入など、人生の中で保険の見直しをする絶好のタイミングは7回あります。それぞれ順番に見ていきましょう。
ベストタイミング１ 就職
社会に出て自力でお金を稼ぐ事が可能になった時にまず「保険に入った方が良いのか」を検討する新社会人は多いです。保険料が安い年代なので、将来に備えたい人は死亡保険や医療保険、一人暮らしの人は就業不能保険を検討しましょう。
ただ新社会人である10代後半から20代前半の場合、独身が多く大病になる確率も低いです。十分に貯金がある場合や奨学金の返済に充てたい人も含め、保険に加入しなくても良い割合が大半を占めると推測されます。
ベストタイミング２ 結婚・妊娠・出産
結婚・妊娠・出産を経て家族の人数が増えた時は働き方、子供の人数によって保険への考え方も異なります。
共働きで子供がいない夫婦は、掛け捨ての死亡保険や医療保険、または今まで入っていた保険で十分です。
片働き、もしくは子供がいる夫婦は保障が手厚い保険に入っておいた方が良いでしょう。いざという時の就業不能保険や死亡保険、学資保険など「自分以外」を守る保険を検討する事が望ましいです。
いずれにせよ結婚・出産・妊娠は大きなライフイベントですので独身の時に保険に入っていたら内容の見直し、未加入の場合は加入の検討をおすすめします。
ベストタイミング３ マイホーム購入（団信の加入）
「日本人の生涯の買い物ランキング」第一位のマイホーム購入時です。
ほとんどの場合家を購入する時は住宅ローンを借り入れますが、自動的に団体信用生命保険（団信）という「住宅ローン返済中に万が一の事があった時」の為に加入することになります。
ローンを組む際に条件を確認しておきましょう。
ベストタイミング４ 子どもが独立
子供が独立すると、今までのような手厚い保険が不要になります。教育費がなくなり、いざという時は夫婦二人の生活を維持できれば良いので保険料を安くするチャンスです。
ベストタイミング５ 老後
退職し、セカンドライフを始める前に今一度保険を見直してみましょう。
平成28年度の厚生労働省の調査によると生涯で消費する医療費(2,700万円)の50%は70才以上でかかると言われています。75歳から自己負担は1割になりますが、通院の機会が増え入院代や手術費を見込むと医療費の増加は避けて通れない道です。加齢に従って身体機能が衰えるので、怪我のリスクも高まります。
三大疾病特約や医療保障を中心に手厚い保障で将来に備えましょう。
ベストタイミング６ 誕生日
保険料は年齢とともに徐々に上がっていくので、誕生日の前の月に保険を検討しておくと保険料を抑えられます。年齢と共に病気になるリスクも高くなっていくので、迷っている方は保険料を誕生日前後で比べてみましょう。
ベストタイミング７ 国の制度変更や医療の進化
医療の進歩により、平均寿命は延び続け今後も延伸する見込みです。
また「健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間」を「健康寿命」と呼びます。「健康寿命」も毎年徐々に伸び続けています。
加えて2018年の国民健康保険制度の移管など国の医療制度は変化しています。
こういった要素で医療費のプランニングが変わりますので、保険を見直す絶好の機会となります。
保険を賢く見直す方法とは？
生命保険には「契約転換制度」という制度があります。現在加入している保険を下取りしてもらい、新たに入る保険の料金を安くできる仕組みです。保険料の負担は減ると言われていますが、転換時の年齢で再契約されるので逆に保険料が高くなるケースや前の保険のメリットを活用できなくなる場合もあります。
定期・終身など保険の種類によっても変わってきますので、内容をよく確認してから契約するようにしましょう。
そして保険は保障金額や加入期間、保障の優先順位などの要素を総合的に判断して見直す事が大事です。
保険には加入しないという選択肢もあり！
年齢が若く病気などのリスクが少ない、貯蓄が十分にあるといった場合は保険に加入しないという選択肢もあります。
何より日本は国民皆保険の国で、公的制度も充実しています。
たとえ医療費が高額になったとしても、健康保険の高額療養費制度により月に一定の額で抑えられます。また傷病により働くことが出来なくなった時は最長1年半貰える傷病手当金、出産の際に支給される出産一時金などの公的制度だけで賄えるのであれば保険に入る必要はないのです。
いざという時に自分の収支はどうなるのかを試算してから保険の加入・見直しを行う事が節約の近道です。
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