お金の教養を身につけるための総合マネースクール|ファイナンシャルアカデミー


2020年3月19日更新

FXの分散・長期・積立

分散・長期・積立

最近、投資で分散・長期・積立というワードをよく耳にするようになりました。投資はこれら3つを行うことが基本で、成果につながりやすいと推奨されています。投資は自己責任ですが、金融庁も一歩踏み込んでこの投資手法を紹介しています。金融庁のホームページにも掲載されており、投資の基本として定着させる意向が感じられます。確定拠出年金や積立NISAは、この分散・長期・積立を実現しやすい制度でもありまず。また私的ファンドや投資信託でもこの手法を実践するものが数多くあります。では、分散・長期・積立をFXで行うメリットはあるのでしょうか。

分散とは

分散とはいろんな資産の金融商品を持ちましょうということ。たとえで「ひとつのカゴに全てのタマゴを盛るな」ということわざが投資の世界で使われています。株・債券・不動産・海外の資産などを複数持つと、一つの資産が値下がりしても他の資産が値上がりし、損失をカバーしてくれるという意味です。
よって世界の経済成長にしたがって右肩上がりに資産を増やすことができるという考えです。FXにおいても、複数の通貨を持ちリスクをカバーする事で、過度なストレスを避け、冷静な投資判断に繋がることでしょう。またスワップポイントが得られるポートフォリオを組めば金利収入も期待でき、世界経済の成長がリスクオンの円安に繋がれば、円売りポジションが利益に繋がります。

長期とは

長期とは一度保有した金融資産を短期的に売ったりせず、長期的に保有して資産の値上がりを待ちましょうということです。予想して金融商品を売買するのは難しく、銘柄選択はアセットアロケーション(資産分散)による投資に勝てないという説もあります。であれば、短期的に売買する運に任せた投機的な投資ではなく、長期的な経済成長を期待する投資が成果につながりやすいという考えです。FXにおいても、予想が難しい短期的な売買より、長期的なスワップポイント狙いで安定的に資産を増やすという考えはありです。

積立とは

一度に多く購入するのではなく、少しずつ時期を分けて購入し、いろんな価格帯で購入しましょうという考えです。買う量や時期を分散する事で、高値を掴むことを避け、感情に左右されることなく買い続けることができ、成果につながりやすいという考えです。日本株で例を上げれば、1989年のバブル時に、日経平均最高値約39,000円近くで積立投資をはじめ、現在まで続ければ、23,000円程度であっても積立資産は約1.6倍となっています。
高値39,000円に届いていない状況でも、積立であれば安い値段でも購入でき、それが平均購入単価を引き下げ、利益に繋がるのです。積立は、購入する際に毎回手数料がかかるなどの注意点がありますが、FXでも高値を掴むことを避け、地道にコツコツ購入することが成果に繋がると思われます。毎月1万円で30年積立投資を行うと360万円の積立額ですが、年平均利回り5%程度で運用できれば800万円ほどになり、10%であれば1,900万円ほどになります。FXでも分散・長期・積立を資産形成の基礎として検討してみる価値はあるでしょう。
デイトレードをしなくても、FXで月5万円の利益を生む方法を知りたい人はこちら

この記事のライター

田中和紀

ファイナンシャルアカデミー認定講師。「FX・外貨投資スクール」で教壇に立つ。福岡大学卒業後、証券会社入社。金融ビッグバン当時、業界初のFX事業の立ち上げに関わる。投資実績としては、ドル/円、豪ドル/円のロングポジションの長期投資。年率にして平均15%で10年以上運用した。その他様々な金融商品を取引中。オプションSQに合わせて、オプションの短期売買を実施しています。2006年よりKAZUKI FP事務所代表。証券会社、情報ベンダーなどで講演・執筆を中心に活動。
外貨投資・FXについて学べる「外貨投資・FXスクール」の無料体験学習会はこちら

About the author

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。

外貨投資・FXをもっと知るには?

外貨投資・FXスクール
体験セミナー

学べる3つのこと

FXで安定的に利益を得ていくには仕組みの理解と実践ノウハウが不可欠です。売買タイミングを見極め方やリスク管理の方法など、FXに必要な知識を凝縮して学べます。

受講料 1,000円 → 無料
受講期間 申込みから7日間

申込みかんたん30秒!

ファイナンシャルアカデミーは
「お金の教養」を身につけるための
日本最大級の総合マネースクールです。

開講年数No.1|受講生数No.1|受講生満足度98.7%

※調査実施期間:2021年9月21日~2021年10月1日 ■開校年数:開校からの年数及び事業の継続期間 ■累計受講生数:開校から調査時点までの、講座受講申込者の総数。■受講生満足度:2021年上半期の有料講座が対象。当校調べ。■調査範囲:日本国内 ■第三者機関名:株式会社 ESP総研 調べ(2021年10月1日時点)


スクールや講座に関する
事務局への問合せ先


ページトップに戻る